神韻司会者「中共は神韻を恐れている 劇場への爆破予告は意味なさず」

神韻芸術団が米ワシントンにあるケネディセンターで今シーズンの公演が開幕する際、爆破予告があり、劇場にいた観客が避難を余儀なくされた。神韻は米当局に脅迫事件として徹底調査するよう求めている。

神韻の司会者リーシャイ・レミッシュ氏はインタビューで、中国共産党(中共)の弾圧は逆効果であり、観客の熱意を冷ますどころか、むしろ多くの人々に神韻を知ってもらう結果になったと語った。

新唐人テレビの取材の様子は以下の通り。

新唐人テレビ記者スティーブン・ランス氏

「神韻は共産主義以前の中国を表現しているが、なぜこれが神韻公演の重要な内容となっているのか?」

神韻司会者リーシャイ・レミッシュ氏

「はい、伝統的な中華文化、5000年の文明を復興すること、これが私たちの使命だ。共産党の支配下で、これらの文化はほぼ消滅し、破壊された。私たちは単に古来の伝説を再現させるのではなく、その中に込められた価値観、忠誠、勇気、慈悲、誠実といった美徳を表現している」

スティーブン・ランス記者

「その使命のために、皆さんは大きな障害に直面している。ケネディセンターでの爆破予告もその一つだ。これらの犯罪は中共の謀略であり、人々を脅すためのものだが、実際には大した作用はない。中共の意図について、より広い視点からお話しいただけますか?」

リーシャイ・レミッシュ氏

「はい。ワシントンDCに到着した初日、公演の準備をしていると、突然劇場の火災警報が鳴り響き、スピーカーから『訓練ではありません。直ちに避難してください』とのアナウンスが流れた。外に出ようとした瞬間、警備員が私たちを押し、急いで離れるよう促し、劇場からかなり離れた場所へと避難させられた。これは火災訓練でも火災でもなく、まるで大規模な銃撃事件や爆弾爆発が起きたかのような緊迫した状況だった」

リーシャイ・レミッシュ氏

「スティーブン、あなたがおっしゃったように、これらは中共が18年間、神韻の設立以来続けてきた弾圧の一環だ。彼らは他の企業を送り込み、我々と競争させたり、劇場に圧力をかけて契約をキャンセルさせようとし、広告を取り下げさせ、我々の公式サイトやチケット販売サイト、個人のメールアドレスにハッキングを仕掛けたり、神韻のバスのタイヤに切り込みを入れたり、今では社会勢力や大手メディアを利用して攻撃を仕掛けている。しかし、これは再び、我々が伝統文化を復興させていることを彼らが非常に恐れていることを示す証拠だ」

スティーブン・ランス記者

「あなたが言及した神韻公演への脅威は、先ほどの報道が示す通り、実際誰にも害は及ばなかった。中共の行動は、あなたが言うように人々を脅かすものだが、なぜ最近このような事件が増加しているのか? これは中共内部の政権の不安を示しているのか、それとも彼らが神韻を恐れていることを示しているのか?」

リーシャイ・レミッシュ氏

「彼らにとって、これは究極の決戦だと思う。昨年の夏に明らかにされた中共の内部文書によると、中共は神韻と米国の法輪功を弾圧するよう明確に下達を出した」「中共は時折、これを台湾と結びつけている。台湾を武力で統一しようとする場合、台湾には多くの法輪功学習者がいるため、必然的に大きな抵抗に直面するだろうと考えている。したがって、中共は台湾で法輪功を弾圧するために、まず米国で法輪功を弾圧しなければならないと考えている。神韻は米政府や世界中の米国人、議会や多くの政治家から支持を受けている。中共は干渉し、破壊しようとし、神韻と米政府、米国国民の間に対立を生み出そうとしている」「中共の一つの手段は、ソーシャルメディアや大手メディアを通じて神韻を中傷し、人々が神韻を支持することを恐れさせることだ。しかし、これは効果がなく、中共をかなり絶望させている」

「ご覧の通り、ケネディセンターでは、その夜、通常通り遅延なく公演を行った。神韻の公演はほぼ満席で、多くのメディアは神韻が爆破予告を受けたことを報じた」

関連記事
トランプ米大統領、中国共産党の習近平、ロシアのプーチン大統領は19日、中国南部の深圳で史上初の3か国首脳会談を開催。世界有数の核保有国である3か国の首脳が一堂に会し、国際安全保障上の課題を協議する
95人が死亡したタイの会計検査院ビル倒壊事故。施工に関わった中国企業の幹部に禁錮3年の判決
パナマ会計検査院は11月18日、運河両端の2港の運営契約をめぐり、不正の疑いで香港の長江和記実業傘下の企業と海事庁の元幹部らを刑事告発したと発表した。契約は最高裁の違憲判断を受け、すでに無効となっている
台湾で中国製クッキングシート約14トンが輸入不合格に。食品に触れた際に溶け出す物質が基準値の最大約1.9倍に。中国製の紙皿や紙コップでも違反が相次いでいる
台湾の統一地方選「九合一選挙」まで2週間を切った。国家安全保障当局者は、中国共産党(中共)が台湾企業関係者に航空券を無償提供しており、その事を通じて選挙に介入し、特定候補への投票を明示的に求めていると警告した。刑事警察局も警戒を強めており、最近、域外勢力の関与が疑われる数十件の案件を把握している。