中共製の兵器は世界一か？ 中国軍需産業の元重鎮が軍事産業発展の虚栄を暴露
最近、中国共産党（中共）は軍事開発の成果を頻繁に誇示し、小粉紅（若い世代の未熟な共産主義者・民族主義者）からの注目を集めている。こうした中、中国の軍需産業界の元重鎮である趙傑さんが、軍需産業の虚栄を暴露した。
中共は最近、ステルス戦闘機J-35Aを世界一と主張するなど、軍事開発の成果を大々的に誇示しているが、実際には、軍需企業は長年にわたり汚職や内部抗争に悩まされ、腐敗や技術的な欠陥が存在することが明らかになっている。
趙傑さんは、13年間にわたり軍事製品の製造に直接関与した経験をもとに、中国国内の軍需産業が技術盗用や兵器の闇市場取引に依存し、技術革新が限られている現状を明らかにした。
関連記事
中国が黄海・東シナ海に最大40日間の異例な空域制限を設定し、軍事・政治的意図に国際的関心が高まっている。演習未公表の不透明な措置は作戦準備や対外的圧力の可能性が指摘され、習近平の対外会談を控えた政治的メッセージとの見方も出ている。
中東情勢の激化の中で、中共の動きが浮上。電子偵察船が米軍を監視し、イラン支援の可能性も指摘される。情報戦が戦局を左右する中、中共の「隠れた介入」の影響はどこまで広がるのか。
防衛研究所の報告書に基づき、ウクライナ侵攻の裏で進行する中露のドローン生産ネットワークの深層を解説。中国による部品供給や制裁回避の複雑な仕組み、そしてそれがもたらす深刻な安全保障上の脅威に迫る
中国の元武装警察の証言で明らかになった軍の実態。日常的な暴力、逃亡兵の投獄、訴えの手段なき閉鎖空間、それは「軍」ではなく監獄だったと語る。
米メディアは最近、中国共産党（中共）が南シナ海・西沙諸島の礁で埋め立てを進め、短期間で大規模な人工島を造成していると報じた。