元Google CEO「自律型AIは存続の脅威をもたらす」
Googleの元CEOであるエリック・シュミット氏は、自律型人工知能（AI）の到来が迫っており、それが人類の存続に深刻な脅威をもたらす可能性があると警告した。
AIのメリットと危険性の双方について長年警鐘を鳴らしてきたシュミット氏は、12月15日に放送したABCの番組「This Week」に出演した。「まもなくコンピューターが自律的に動き、自分で何をするか決定する時代が訪れる。システムが自己改善を始める段階は、非常に慎重に対処すべき重要な局面だ。その時は真剣にシステムを停止することを検討する必要がある」と述べた。
シュミット氏がこうした懸念を示したのは、テクノロジーリーダーの間で特異な例ではない。
関連記事
トム・コットン米上院議員は、越境決済企業Airwallexへの中国系資本の投資について、対米外国投資委に国家安全保障上の調査を求めた。米国人の個人データが中国側に渡る可能性に懸念
G7サミット最終日、トランプ米大統領はイランとの協議や原油価格への影響、インドのモディ首相との会談について説明した。エジプトのシシ大統領とも会談し、貿易やナイル川をめぐる問題を協議
イラン戦争の予備的和平合意を徹底検証。オバマ時代の融和策とは一線を画し、圧倒的な軍事力でイランの核野望を挫いたトランプ政権の成果を解説する。国内外の的外れも含む様々な批判を退け、真の中東情勢の地殻変動に迫る
副大統領は、時期はイラン当局者がいつ出席できるかに一部依存すると述べた。軍事封鎖解除の一方で、イランの出方を見極める米国の姿勢が焦点だ
米上院は6月16日「欺瞞、平和と安全保障の見通しの損壊、人道に対する罪の首謀」を理由に習近平を非難する決議（S.Res.444）を、音声投票により全会一致で可決した。