【寄稿】YouTubeはなぜ、ワクチン動画を検閲するのか 長尾敬氏
YouTube。もはや、私たちの日常生活には欠かすことのできない重要インフラの1つとなっています。昭和の時代には何千万円と経費がかかるであろう動画配信を、手軽に、気軽に、いつでも、どこでも実現させてくれるプラットフォーム。ユーチューバーという職業が誕生し、インフルエンサーが世論に大きな影響を与えるとは、誰が予想できたでしょうか。
オールドメディアとは異なり、スポンサーの意思が入らないインターネットでの情報配信は、画期的なツールと考えられてきました。ある意味、これは正しい分析だと思います。オールドメディアは広告収入によって成り立っており、スポンサーにとって都合の良いことばかりを報道することもあれば、逆の場合には報道しないこともあります。ある種のバイアスがかかりながら成長を続けてきたのです。視聴者がそれに気づき始めた頃、スポンサーを必要としないインターネットという情報発信ツールが登場したのです。
人々の期待はオールドメディアからインターネット配信へと移行しています。スポンサーが動画配信者に直接広告料を払うのではなく、動画配信プラットフォームがその間に介在し自動的に広告をつけることによって、比較的バイアスのかからない発信ができると考えられてきました。
関連記事
中国国営テレビで軍事専門家が、新型ステルス戦闘機J-35Aの主な任務と今後の改良点を解説した。エンジンなど4項目の改良案やJ-20の模擬空戦報道を手がかりに、中共空軍の開発・運用に残る課題を読み解く
米国で社会主義への支持が広がる中、共産主義の暗い歴史を学校で教える重要性を説く論評だ。ソ連や中国での惨劇と自由の抑圧を体系的に学ぶフロリダ州の新教育基準を高く評価し、他州にも導入を呼びかけている
「米国の対中幻想は終焉した、ウォール街を除いて」エヌビディアをめぐる問題が浮き彫りにしたのは、米企業の対中認識の甘さだ。国家安全保障を顧みない利益追求は、いずれ自らの首を絞めると筆者は警鐘を鳴らす
中国共産党政権が煽ったAI株バブルが崩壊し、主要指数は4割暴落した。内部関係者が高値で売り抜ける裏で、個人投資家が巨額の損失を押し付けられている。家計を直撃する市場崩壊の構図と中国経済の実態を読み解く
環境保護団体が訴訟を盾にカナダの巨大年金基金へ圧力をかけ、化石燃料やLNG事業からの投資撤退を迫っている。本来の責務である運用益の最大化を妨げ、国民の老後資金を危険にさらす活動家の戦術に警鐘を鳴らす論評