「沈黙は共犯」中国共産党の臓器狩りに口閉ざす主要メディア

主要メディアは、新型コロナウイルス、宗教的価値観の崩壊、サイバー戦争など、現代社会の最も重要なテーマを飽きることなく報道している。ところが不思議なことに、「人類史上最悪の犯罪」と言われる、中国での臓器の強制摘出（臓器狩り）については沈黙している。

ロイター通信の7月7日付の報道では、世界中で何百万人もの妊婦が利用している出生前の遺伝子検査技術は、中国の遺伝情報（ゲノム）解析大手の華大基因（BGI）と中国軍の協力により開発されものだという。

つまり、中国共産党（以下、中共）は昔も今も遺伝子バンクを構築しているのだ。

中国による南太平洋への弾道ミサイル発射と米豪への影響、それに応じたインドの軍事・外交的対抗策、そしてトランプ政権下での米国の孤立主義回帰による「インド太平洋戦略」の変容と今後の国際情勢を解説する

UNRWAの浸透問題と対イスラエル偏重の決議、過去の不祥事が示す国連の構造的な不信。責任はなぜ上層部に届かないのか

中国共産党は長年、教育や情報発信を政治的な宣伝の道具として利用してきた。画一的な教育が独立思考を妨げる問題を考え、真の教育と愛国心のあり方を問い直す

倒産寸前のセラミックス工場から2つの世界的大企業を創り上げ、78歳で日航（JAL）再建を果たした稲盛和夫。「人間として何が正しいか」を問い続け、生涯をかけて体現した「敬天愛人」の真諦に迫る

FCCは、中国企業が製造した半導体や通信部品など、論理処理機能を持つ部品を搭載した機器の販売を禁止した。米中サプライチェーンのデカップリングがさらに進む