電車に乗ろうとする親戚に抱き着く男の子(Kevin Frayer/Getty Images)
評論

新型コロナは「中共ウイルス」である

現在、世界中に蔓延しているウイルスの名称は、「新型コロナウイルス」「COVID-19」「新型肺炎」などさまざまである。病気の名称は発生地にちなむことが多いため、「武漢肺炎」と呼ばれることもある。

大紀元グループは、「中共ウイルス」と呼ぶことを再び提案したい。

19日の評論「中共ウイルスと呼ぶべき理由」で述べたように、今回のパンデミックは中国政府の怠慢が招いた災禍である。武漢市当局は昨年12月初めの時点で肺炎が流行っていることを掴んでいたにも関わらず、その情報を6週間も隠ぺいした。未知のウイルスについて早期に警鐘を鳴らした医師たちを拘束し、「デマを流した」として訓戒処分を与えた。

▶ 続きを読む
関連記事
先日、発表された国際戦略研究所の報告書によると、台湾問題がアジアにおいて最も危険な潜在的引火点だとし、米中が台湾問題で開戦した場合、事態は核攻撃レベルにも波及しかねないと言及。筆者は日本への影響も避けられないとしている
米国と欧州連合(EU)が中国に関税を課すなか、中国共産党政権は新たな輸出市場を模索することになる
米国はイラン戦争でミサイル備蓄の約3分の1を消耗。補充に数年を要し、日本・台湾の対中抑止に影響する可能性が指摘される
ロシア軍は戦車約1万2千両を失い、T-90Mも撃破されるなど装甲戦力が深刻に消耗。ドローンと対戦車兵器の普及により戦術は大きく変化し、戦車の役割そのものが再考を迫られている
中国による海外オンライン証券への規制強化は、香港市場の流動性を奪い、投資家の資本逃避をさらに加速させる恐れがある。インサイダーリスクや、暗号資産・大手銀行への資産避難など、広がるチャイナリスクを解説