原油先物ほぼ横ばい、米産油量増加が重しに

［シンガポール　１４日　ロイター］ – １４日のアジア時間の取引で、原油先物はほぼ横ばいで推移した。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）主導の協調減産と中東での緊張の高まりが引き続き支援材料だが、米国内の産油量増加が相場を押し下げた。

０１２７ＧＭＴ（日本時間午前１０時２７分）時点で、北海ブレント先物<LCOc1>は０．０３ドル安の１バレル＝６３．１３ドル。米原油先物<CLc1>は０．０４ドル安の５６．７２ドル。

原油先物は前週、２０１５年以来の高値を更新したが、トレーダーらは市場の勢いがやや鈍ったと指摘。

サッカー界のスーパースター、メッシ選手は最近、米ニューヨーク連邦裁に提訴し、中国の格安通販アプリのテムおよび米ウォルマート上の一部業者が、無断で「MESSI」商標を使用した偽造商品を販売し、自身の名前やブランドイメージを利用して利益を得るとともに、消費者に誤った印象を与えていると訴えた。

米国による制裁が継続的に強化される中、海外メディアは、近年中国共産党がイラン産原油の購入を大幅に増やしており、その結果、イラン政権は紛争下においても数百億ドル規模の収入を確保し、経済および軍事運営を維持していると指摘している。

トランプ政権によるホルムズ海峡封鎖とイラン戦争の行方を、軍事・経済・地政学の視点から鋭く分析。欧州の凋落、中国の台湾への警戒、そして「ポスト海峡時代」を見据えた湾岸諸国の戦略から、世界の真の新秩序を読み解く

イラン統合軍事司令部は18日、ホルムズ海峡を再び封鎖すると発表した。その後、インド外務省は声明の中で、インド国旗を掲げ原油を積載した2隻の船舶が同日、ホルムズ海峡を通過中に銃撃を受けたことを確認した。インドはイラン大使を召喚した。

イランがホルムズ海峡の「厳格な軍事監視」再開を宣言。米国の海上封鎖への対抗措置として、通航タンカーへの発砲も報告された。トランプ米大統領による停戦延長の不透明感も相まって、緊迫した情勢が続いている