にんにくの次は唐辛子 「新型インフル予防」=中国
【大紀元日本12月7日】中国では新型インフルエンザの感染拡大に伴い、にんにくに続いて、唐辛子が飛ぶように売れており、昨年同期比の数倍の価格を記録しているという。
中国各地の報道によると、昨年同期は1キロあたり7元(約100円)の小売価格だったが、12月2日、広州市の卸売市場では、最高値が6倍増の1キロあたり42元(約600円)まで高騰した。唐辛子の卸売業者によると、最近は毎日値上がりが続いているという。
最近、中国国内では、新型インフルエンザの大流行に伴い、抗菌効果のある食材の価格が急激に上がっている。先月は、にんにくが爆発的に売れ、卸売価格は1キロあたり16元(約230円)となり、昨年比の40倍近い価格となった。にんにくは新型インフルエンザへの予防作用があり、殺菌作用もあるとのうわさが広まったためと見られる。
関連記事
宏福苑火災の発生後、警報システムや工事監督の在り方を問う声が強まっている。しかし、独立調査を求めた学生の拘束や大学内掲示の封鎖など、市民社会の活動に対する制限も目立ち始めた。火災対応を通じて、香港の統治や言論環境に変化が見られる
中共外交部の報道官が数日間にわたり、サンフランシスコ平和条約(1951年)の合法性を否定し、国際法上の効力を持つのはカイロ宣言とポツダム宣言であると強調したことが、国際社会や法学界で議論を呼んでいる。日中間で「台湾有事」をめぐる外交的緊張が高まるなか、事態は新たな局面に入った
物議を醸している英ロンドンにある中共の「メガ大使館」計画が、3度目の延期となった。イギリス政府は12月2日、この計画の審査期限を来年1月20日まで延長すると発表し、国家安全保障上の懸念が一段と高まっていることを理由に挙げた
浜崎あゆみの上海での公演がキャンセルされた後の行動に称賛が集まっている。中共政府の常軌を逸した日本への外交攻撃に巻き込まれたが、今回のトラブルはかえってチャンスを広げる結果となるかもしれない。
米下院が社会主義体制の弊害を非難する中、中国共産党からの離脱「三退」は4億5500万人を突破。宗教弾圧や権力集中への国際的懸念が強まる一方、中国社会では静かな体制離れが広がっている