新型インフルエンザ、鼻スプレー式ワクチンを10月より販売開始＝米国
【大紀元日本9月22日】米疾病対策センター（CDC）は18日、新型インフルエンザ対策用のワクチン340万本を、10月初めより販売すると発表した。「フルー・ミスト（FluMist）」と呼ばれるこの鼻スプレー式ワクチンは健康な人向きで、新型インフルエンザによる重症化が懸念される妊婦や2歳以下の子供、喘息や心疾患などの持病を持つ人たちには勧めないとしている。
一方、同センターによると、インフルエンザのワクチン接種も10月第1週より可能になる見通しだ。予防接種のワクチンは、不活化ワクチンといって、死んだウィルスだが、鼻スプレー式は、生きたウィルスが使われている。現在、鼻スプレー式は米国のみで認可されている。
関連記事
米国とイスラエルの連携攻撃により、イラン指導部の複数の人物が相次いで殺害されたが、イラン側には依然として降伏の兆しは見られない。最近、ゼレンスキー大統領が、ロシアがイランを支援し米軍と対抗するのを助けていると明らかにした。
3月30日、レビット報道官は、米中首脳会談に先立ち、ホワイトハウスは米政権の閣僚が先に中国を訪問する見通しを示した、首脳会談前に米閣僚は先に訪中
ドイツの有力研究機関トップがファーウェイの海外研究開発責任者に転じたことを受け、政界で警戒感が広がっている。中国企業による先端人材の引き抜きが、安全保障上の新たな懸念として浮上している
中国共産党（中共）政府が台湾の最大野党トップを4月中旬に招待したことで、中共が台湾の民主主義につけ込み、政治の行き詰まりに乗じて内部の分断を広げようとしているのではないかとの懸念が改めて浮上している。
G7は中東情勢の変化がエネルギー市場や世界経済に与える影響を協議し、備蓄放出や航行の安全確保を通じた市場安定化への強い意志を表明した。片山さつき大臣もXで国際的な協調と連帯の重要性を訴えている