「九評」で中国人は政治から離れることができる!法輪功創始者、シカゴで講演
【大紀元日本6月30日】2005年米国中部法輪功修煉体験談交流会が、2005年6月26日にシカゴ市中心部のリリック・オペラ・ハウスで開かれ、世界各地から約二千人の法輪功学習者が参加した。午後3時ごろ、法輪功の創始者・李洪志氏が会場に臨席した。会場内全員が起立して、会場の中でいつまでも鳴り止まない熱烈な拍手の音が轟いた。法輪功の創始者は約20分間の講演を行った。
李氏は「九評共産党(共産党についての九つの論評)」について言及し、「九評」は別に政治に参与しているわけではないと述べた。共産党はすべての中国人を政治に巻き込むように引っ張りこんだ。人々に共産党を離脱させ、共産党をはっきり認識させることは、まさに人々が政治から離れることであると李氏が指摘した。現在行われているすべてのことの根本的な目的は、共産党を打倒することではなく、共産党と闘うことでもない、共産党は法輪功と戦う資格はない。法輪功学習者が行ったすべては衆生を救うためであると李氏は強調した。
99年以降、シカゴ地区は毎年修煉体験談交流会を行ってきた。今回の交流内容は、中国大陸へ法輪功が迫害されている真相を伝える以外、多くの新しい学習者が自分の修煉体験談を発表した。
関連記事
フランスの血液保管施設がサイバー攻撃を受け、冷凍庫の設定温度が最高110度に改ざんされた疑いが浮上。血液製剤に被害はなかった。欧州各国でも冷蔵・冷凍設備へのハッキング被害が報告されている
英国議会の委員会が、中国製コネクテッドカーやIoT機器の安全保障リスクを警告。中共による情報収集や遠隔操作を懸念し、重要インフラへの導入制限を提言した。英国の大学と中共軍関連機関の共同研究にも警鐘
台湾で対中政策を担う大陸委員会は、五中全会後、中共政権が「グレーゾーン」行動を強化し、台湾および周辺国の海域管轄権に段階的に挑戦する可能性があると警鐘を鳴らした
世界最大の暗号資産取引所バイナンスから、約63億4千万ドル相当の暗号資産がハッカーに盗まれた。同社は初期調査報告書で、今回の攻撃は偽の採用面接やマルウェアなど複数の手法を組み合わせた、計画された多段階のサイバー攻撃だったと説明した
中国製EVが軍事演習中の兵士の行動や軍事施設の暗証番号を記録。欧州で情報収集への警戒が強まるなか、米国は中国製自動車への規制を強化し、安全保障上の審査を家庭用ロボットにも拡大している