ネット分析:離党者はほとんど中国大陸から

【大紀元4月29日】(大紀元記者郭華)離党サービス・センターと米国カリフォルニア州のサイエンティフィック・ソフトウェア社が共同で開発したソフトウェアを使って、大紀元の離党離団(中国共産党と中国共産主義青年団からの離脱)サイトで数日間リアルタイムで記録分析を行った結果、離党離団の登録数は、中国大陸が昼間の勤務時間帯である時間帯と、頻繁にインターネットに接続する夜半までの時間帯に増加し、大陸における就寝時刻から朝出勤するまでの時間帯には、離党離団の登録数はほとんどないことが分かった。このことは離党離団者がほとんど中国大陸の者であることを物語っている。この結果は、大紀元サイトが数日前に報道した、離党離団登録のために接続されたIP番号のほとんどが大陸からのものであるという分析結果と一致する。

このソフトウェアは十分毎に自動的に大紀元サイトの離党離団登録の数日間の記録を読み込み、上図に示すような時間対人数のグラフを描画した。その結果、離党離団の登録は、主に大陸の昼間と夜半までの時間帯に見られた。夜半以降の夜中一時から朝九時という、大陸の人々が寝る時間から出勤の前までの時間帯には、離党離団の登録は、ほとんど見られなかった。

最近の二日間を例に取れば、上図のように、離党離団登録の数が夜中の一時から朝の九時までの時間帯には横ばいで、朝九時から夜半までの時間帯に上昇している曲線が現れた。増加している時間帯の曲線を直線に近似してみると、その勾配は20.3人/分であった。即ち、昼間と夜のネットに接続する時間帯に、一分毎に20.3人が離党離団の登録をしていることになる。しかしながら、もしも丸一日の離党離団の登録数の上昇曲線を直線近似すれば、その勾配は13.5人/分であった。即ち一分ごとに、平均的に13.5人が離党離団の登録をしていることになる。

▶ 続きを読む
関連記事
米国防総省の「軍事基地90日間独立計画」は世界大戦の兆候なのか。本記事では、サイバー攻撃等のインフラ脅威に備える現実的な国防戦略の背景を解説し、過剰な戦争の憶測の誤りを指摘する
米国防情報局は、中共軍が2030年までに指向性エネルギー兵器を軌道上に配備する能力を備えると予測。米軍の通信・偵察衛星への脅威が増す一方、中共側にも技術や指揮系統の制約がある。米軍は衛星の分散配備や迅速な補充などで対抗する
中共空母「遼寧」が第1列島線の内外を往来し、フィリピン周辺の狭い海峡を通過した。周辺国への威嚇を指摘する一方、軍事的リスクや補給面の疑問も残る。不可解な訓練航路から、政治的示威と実戦上の合理性の隔たりを読み解く
プーチン氏が提案した米露中三か国による首脳会談構想。実現すれば、国際秩序や米国の同盟関係にどのような影響を及ぼすのか。中ロを利する可能性など、構想に潜む10の懸念を指摘する
市場の仕組みを無視した安易な「富裕税」を痛烈に批判。富裕層はすでに社会に多大な貢献をしており、彼らの財産を奪うことはイノベーションの阻害につながると警鐘を鳴らす論説