日本大紀元初の日本語『九評』シンポジウム
【大紀元4月2日】(東京=原明、呉麗麗)大紀元連載社説『九評共産党』は強烈な衝撃をもたらし、さらに脱党の大潮流も日本社会を根底から揺さぶりをかけている。
3月31日夜、東京南大塚の社会教育会館で、日本大紀元時報は第4回『九評共産党』シンポジウムを開いた。今回は初めての日本語によるシンポジウムで、中国共産党の邪悪な本質を九評の角度から暴き出し、反国家分裂法の真意を探った。
パネリストとして、日本の国会議員や地方議員、大学教授、台湾関係団体、中国共産党脱党サービスセンター、日本在住の中国民主運動関係者などが招かれ、日本のメディアや大学生なども来場した。
関連記事
市場の仕組みを無視した安易な「富裕税」を痛烈に批判。富裕層はすでに社会に多大な貢献をしており、彼らの財産を奪うことはイノベーションの阻害につながると警鐘を鳴らす論説
トランプ米大統領は、中国は新型コロナウイルスのパンデミックについて少なくとも10兆ドルを支払う義務があり、各国は被った損害への賠償の内金として、中国に対する債務を全て帳消しにすべきだと主張している。
米中間選挙において、身内に距離を置かれたオバマや遊説を避けたバイデンに対し、トランプは自ら「最高応援団長」として猛烈に全国を駆け回る。逆風の世論調査にも怯まず、強気に自らを売り込む姿を追う
米中間選挙後、米国とイスラエルがイランへの大規模攻撃を再開する可能性が浮上。72時間の集中攻撃やナタンズ近郊の地下核施設が焦点となる中、イランは周辺国との外交交渉を進める一方、ホルムズ海峡封鎖やミサイル攻撃を切り札としている
米露中首脳会談の背景やウクライナ和平の現実、そして身勝手なダブルスタンダードを続けるヨーロッパに対するトランプ政権の冷徹な現実主義を解説した論考