2026年5月15日、米国のドナルド・トランプ大統領が北京首都国際空港でエアフォースワンに搭乗する準備をしている。(Alex Wong/Getty Images) 英語版『大紀元』コラムニスト Victor Davis Hanson

【名家コラム】中国は米国に勝てるのか? 経済・軍事・資源で見る決定的格差

中国台頭論は現実か、それとも過大評価か。本稿はGDP、軍事力、エネルギー、人口動態などのデータをもとに、アメリカと中国の実力差を検証。覇権争いの行方と中国共産党の構造的課題を読み解く。

アメリカ人の間には、中国共産党(中共)に対する一種の見方が存在する。それは、この共産主義の巨大国家が今後も上昇を続け、食料生産、造船、工業生産において驚異的な水準を維持し続けるというものである。

この見方は左派・右派の双方で広がっており、とりわけトランプ大統領を嫌う人々の間で顕著である。彼らの見方では、中国はまもなくアメリカに取って代わり、世界の主導的な力となる。アメリカを1945年前後の疲弊した大英帝国になぞらえ、中国を戦後のアメリカという超大国の再来と見なしている。

▶ 続きを読む
関連記事
日本の脳梗塞研究が『Nature』に掲載され、脳の修復と制約のメカニズムが話題だ。一見矛盾するこの働きは、二千年以上前に『黄帝内経』が説いた「陰陽五行・生剋制化」の法則と一致する。人体の神秘に迫る
トランプ氏の発言に翻弄され、平壌へ駆けつけた習近平。その裏には、北朝鮮の核暴走が招く「日本の核武装」への強い恐怖があった。さらに原潜建造に動く韓国には沈黙せざるを得ない、中国の脆い外交実態を暴く
イーロン・マスク氏が世界初の「1兆ドル富豪」となった。この数字の裏には、より深い経済の物語が隠されている。それは、金融市場が「長期かつ高リスクの技術的賭け」に対して莫大な価値を与えているということだ
宇宙、AI、市場制度が絡み合う米中覇権レースの最前線を、SpaceXの史上最大IPOと日本の通信・インフラ安保の死角から読み解く。今後5年の地政学リスクと、日本が生き残るための要諦を提示する特別レポート
娘が父親の叱責をAIに相談し通報に至った事件を機に、現代の家庭教育の崩壊と道徳的危機の深層に迫る。学校が道徳教育を放棄し法律が親のしつけを奪う中、AIに善悪の判断を委ねる社会への強い警鐘を鳴らす