ホルムズ海峡が実際に封鎖されたのかどうかをめぐり、国際社会の注目が集まっている(Space Frontiers/Archive Photos/Hulton Archive/Getty Images)

ホルムズ海峡通航大幅減 中東情勢は三つの局面が交錯

ホルムズ海峡が実際に封鎖されたのかどうかをめぐり、国際社会の注目が集まっている。航行量は大幅に減少し、船舶が海峡の外側で待機をする一方、一部の船団は通航を再開しており、情勢は「完全封鎖ではないが、自由に通れる状況でもない」という異例の状態となっている。

アメリカとイランの停戦交渉は続いているものの、イスラエルによるレバノンでの軍事行動が大きな障害となり、事態をさらに複雑にしている。

最新の海運状況を見ると、ホルムズ海峡は全面封鎖には至っていないものの、事実上、通行制限に近い状態にある。つまり、航路そのものは維持されているが、通航能力は大きく低下している。

▶ 続きを読む
関連記事
イランが戦闘再開に備えてミサイル備蓄を再建し、米国系ハイテクインフラへの攻撃を警告している。海上封鎖や経済難を背景に先制攻撃の懸念が高まる中、イスラエルも警戒態勢を強化。緊迫化する中東情勢を報じる
サウジアラビアの首都リヤドの国際空港でテロ攻撃が発生し、12人が死亡、300人以上が負傷した。サウジ主導の連合軍はイエメンのフーシ派による犯行とみて非難し、米トランプ大統領も強く糾弾している
トランプ米大統領は国連総会で演説し、イランに対し核放棄の「合意」か軍事的な「壊滅」かの二者択一を迫った。過去の軍事作戦の成果を強調しつつ、中間選挙後の合意成立を見込み、完全な経済的孤立への協調を呼びかけた
紅海情勢の緊迫を受け、サウジアラビアが中国共産党に協力を要請。中国はイランにフーシ派への影響力行使を求めたが、イラン側は応じなかったとされる。迎撃ミサイル不足や中東のエネルギー輸送への影響も浮上している
米中間選挙を控える中、イラン情勢の激変が米政治に与える影響を分析。経済的困窮やクルド勢力の蜂起がもたらす体制危機の現実と、イラン側の思惑のズレを暴き、中東の激変が米国の外交・選挙力学を一変させる可能性を鋭く突く