過去1年間、金は最も注目を集める投資先の一つであった (Shutterstock)

金価格上昇は終了? 注視すべき3つの鍵となる要因

過去1年間、金(ゴールド)は最も注目を集める投資の一つであり続けている。今年初め、金価格は1オンスあたり5千500ドルを超える歴史的高値まで急騰した。経済の不確実性が高まる中、この貴金属は機関投資家や一般の買い手から多大な関心を集めた。しかし、この価格変動は一筋縄ではいかず、ここ数週間は新たな波乱の局面を迎えている。

最新の高値を記録して以来、金価格は不安定な動きを見せ、全体として大幅に下落した。2026年4月3日時点で、金価格は1オンスあたり4千700ドルを下回る水準で推移している。これは金の近代史上、最大級の月間下落幅の一つであり、投資家の間では「今回の極端な下落は長期的な上昇過程における一時的な休止なのか、それともより持続的な下落トレンドの始まりなのか」という議論が巻き起こっている。

では、金の価格上昇局面はすでに終了し、急速な値上がり益を得る機会は失われてしまったのだろうか。あるいは、投資家は依然として金市場を注視し続ける価値があるのだろうか。

▶ 続きを読む
関連記事
曾祖父から譲り受けた米国債の思い出を機に、難解な現代金融システムの真実に迫るエッセイ。国債やレポ市場、銀行の信用創造、ドルの価値が薄まる本質を、実体経済と市民の視点から平易に解き明かし、財政のあり方を問う
日本銀行は金融政策決定会合で、政策金利を1.25%に引き上げることを決めた。1.25%は1995年以来、31年ぶりの高水準となる。利上げは前回から3か月ぶりで、これまでよりもペースを速めて利上げに動いた形となった。
総務省は2026年8月の全国消費者物価指数(2025年=100)を発表した。価格変動の大きい生鮮食品を除く総合指数(コアCPI)は102.0となり、前年同月比1.7%上昇した。
サウジ東西原油パイプラインが無人機攻撃で停止。赤澤経産相は、約200日分の官民備蓄と米国・UAEからの代替調達により必要な原油量は確保できると説明した。一方、中東情勢の不透明感で価格上昇が懸念される
米エネルギー情報局(EIA)は、米国の原油生産量が2026年に過去最高の日量1380万バレルに達すると予測。世界的な需要減退や米イラン情勢の緊迫化が続く中、新規プロジェクト稼働が米国の増産を牽引する