2026年3月11日、テヘラン北西部の山岳地帯に位置する弾道ミサイル貯蔵庫への爆撃では、小型の核爆発を思わせる巨大なきのこ雲が観測された(NTDスクリーンショット)

【速報】米軍最大級の非核爆弾「MOAB」使用か? キノコ雲が物語るイラン情勢激化

2026年3月11日、イランを巡る情勢は重大なエスカレーションの局面を迎えた。これまで注視されてきた「ホルムズ海峡の攻防」が本格化し、周辺諸国や国際物流、さらには地政学的なパワーバランスに甚大な影響を及ぼし始めている。

イランによる報復の矛先は、湾岸諸国のエネルギーインフラへと向けられている。オマーンの「サラーラ港」では、イランの自爆型無人機(ドローン)が燃料貯蔵施設を直撃し、大規模な火災が発生した。 さらに、ホルムズ海峡を航行する商船への無差別攻撃も開始された。タイ、日本、マーシャル諸島船籍の貨物船3隻がイラン革命防衛隊の攻撃を受け、特にタイ船籍の船は深刻な損傷と火災に見舞われた。イラン側は「米国やイスラエル、その同盟国の船は合法的な標的」とし、「1リットルの石油も海峡を通過させない」と強硬な姿勢を示している。この事態を受け、海運会社はリスク回避のため運航を停止しており、ホルムズ海峡の一日の通航量は平常時の95%〜97%減という、過去に類を見ない水準にまで激減している。

 一方の米軍も、イランに対してかつてない規模の軍事行動を展開している。トランプ大統領は、イランの機雷敷設船をこれまでに28隻破壊したと発表した。 また、テヘラン北西部の山岳地帯に位置する弾道ミサイル貯蔵庫への爆撃では、小型の核爆発を思わせる巨大なきのこ雲が観測された。公式な確認は取れていないものの、アメリカ空軍が保有する非核兵器の中で最大級の破壊力を持つ精密誘導爆弾であるGBU-43/B Massive Ordnance Air Blast (MOAB)、通称「爆弾の母(Mother of All Bombs)」を使用したのではないかとの憶測が飛び交っている。 米中央軍は、イラン海軍が軍事目的で民間港湾を利用し始めていると指摘し、これらの港が正当な軍事打撃の標的になると宣告した。港湾労働者や民間人に対しては、巻き添えを避けるため直ちに退避するよう警告を発している。

▶ 続きを読む
関連記事
米中間選挙後、米国とイスラエルがイランへの大規模攻撃を再開する可能性が浮上。72時間の集中攻撃やナタンズ近郊の地下核施設が焦点となる中、イランは周辺国との外交交渉を進める一方、ホルムズ海峡封鎖やミサイル攻撃を切り札としている
米露中首脳会談の背景やウクライナ和平の現実、そして身勝手なダブルスタンダードを続けるヨーロッパに対するトランプ政権の冷徹な現実主義を解説した論考
米メディアによると、米軍はトランプ大統領の命令を受ければ、最短96時間以内にイランへの新たな攻撃を開始できる態勢を整えている。攻撃案には従来の軍事施設に加え、エネルギー関連施設も含まれるという
2026年の中間選挙を前に、米軍のイラン空爆や物価高騰が有権者の投票行動にどう影響しているのか。激変する世論の動向や共和党・民主党の攻防を、多様な有権者の声とともに伝える
イスラエルのネタニヤフ首相は、イラン政権打倒をめぐりトランプ大統領と協議していると明らかにした。イラン南東部では武装攻撃が相次ぎ、経済悪化も続いている