中東危機で日経平均1778円の大幅続落

3月3日の東京株式市場において、日経平均株価は前日比1778円19銭（3.06%）安の5万6279円05銭と大幅な続落を記録した。取引時間中には下げ幅が一時1900円を超える場面も見られた。東証株価指数（TOPIX）も126.25ポイント安の3772.17となり、東証プライム市場に上場する全銘柄の95%が値下がりする全面安の展開となった。

この大幅下落の主因は、米国・イスラエルとイランとの間における戦闘継続への懸念である。投資家の間でリスク回避（リスクオフ）の動きが急速に強まった。トランプ米大統領がイランでの軍事作戦について長期化を示唆したことで、事態が早期に終結するとの市場の期待は後退した。

前日の米ダウ工業株30種平均は下げ渋りを見せていたが、東京市場はその流れを引き継げなかった。背景には、原油輸出国である米国と異なり、日本が原油輸入の約9割を中東地域に依存しているという経済構造の違いがある。原油価格の高止まりが日本企業の業績を押し下げることへの強い警戒感が、日本株を直撃した形だ。