「終のすみか」は必ずしも陸にあるとは限らない？限られた時間をどう生きるか。その答えは年齢ではなく、選択する勇気によって決まるのかもしれない。
広がる老後の選択肢 船上生活から田舎移住まで
「終の住処（ついのすみか）」は、必ずしも陸にあるとは限らない。海の上にも、山里にも、あるいは仲間との共同生活の場にもある。老後の風景は想像以上に広がっている。
老後は「静けさ」に身をゆだねるだけでなく、「挑戦」を選ぶこともできる。限られた時間をいかに生きるか。その答えは年齢ではなく、選び取る勇気によって決まるのかもしれない。
カリフォルニア州に暮らしていた元外国語教師、シャロン・レーンさん（77）は、自宅を手放し、居住型クルーズ船「ヴィラ・ヴィー・オデッセイ」へと乗り込んだ。今後15年間、世界一周をしながら船上で暮らすという（CNNの7月5日付報道）。屋内キャビンは15年契約で約1,800万円から、月額は1人利用で約40万円。決して安価ではないが、本人は「南カリフォルニアで暮らすよりずっと安い」と笑ってみせる。
関連記事
政府は2026年中にも国外に住む親族を扶養する場合の税優遇措置「海外扶養控除」制度の実態調査に着手する方針。16歳以上の親族を養う納税者の所得税や住民税を軽くする扶養控除に関して調査する。結果次第では税制見直しの議論に発展する可能性がある。
2月11日、ランド・ポール上院議員（共和党）は、草の根の支持が広がれば最終的な成立も十分に見込める、きわめて重要な法案を提出した。それは公衆衛生サービス法を改正する法案である。1986年に成立したワクチン製造業者に対する免責措置を撤廃する内容だ。
インディアナ州で開催された神韻公演の感動をレポート。最新の映像技術と古典舞踊が融合した壮麗な舞台に、地元の主流層が心酔。信仰がもたらす勇気と、創世主への祈りの大切さを語る観客の声を届ける
国連脱植民地化特別委員会（C-24）の事務手続きを利用し、沖縄を日本から切り離す「複合法律戦」が進行中だ。定義なき言葉を武器に日本の主権を削り取る見えない戦争の実態と、日本が取るべき反撃策に迫る
米公衆衛生総監の次期候補ケイシー・ミーンズ博士は、ワシントンでの上院保健委員会での公聴会で「ワクチン接種を支持する。しかし、すべての患者、母親、親は、自分の体と子供の体に入れる薬について、小児科医と話し合う必要があると思う」と述べた