中共の空軍演習で露呈 J-16戦闘機の重大な欠陥
11月、中共(中国共産党)のJ-16戦闘機は宮古海峡で演習を行い、航続距離が短く、Y-20給油機の支援が必要であることが明らかとなった。中共空軍の実戦能力は疑問視され、国産エンジンの性能不足が原因である可能性が高い。アメリカ軍との比較では、大きな差が存在する。
11月29日と30日、中露の爆撃機は2回の合同演習を実施し、中共はJ-16戦闘機とY-20空中給油機も出動させた。J-16は珍しく宮古海峡を通過して太平洋に進出した。しかし、中共空軍の演習は爆撃機には武器が搭載されておらず、給油機が第一列島線の危険区域まで進出した。さらに、J-16の実際の航続距離は宣伝されているデータよりもはるかに短いことが明らかになった。
中共の東部戦区には4つのJ-16航空旅団が設立され、江蘇省如皋市、上海市崇明、浙江省杭州市、江西省南昌市に駐屯している。
関連記事
かつて世界が推進した「ネットゼロ」政策は、欧州の電力不足やエネルギー危機を機に見直しを迫られている。本記事では専門家の指摘やテック企業の方針転換を交え、極端な気候変動対策と現実の乖離を浮き彫りにする
世界の注目を集める米国の債務問題。しかし真の火種は、隠れた巨額債務と成長力欠如を抱える「ユーロ圏」にあるかもしれない。中央銀行の買い支えも限界を迎えるなか、次の国家信用危機の震源地となるリスクに迫る
原爆投下から81年。米国の決断は「悪魔の所業」だったのか、本土決戦を回避し無数の命を救う苦渋の選択だったのか。当時の軍事的・地政学的背景を再検証し、現代の独裁政権による核の脅威と兵器の本質に迫る
中国国営メディアが生誕100年で称賛する江沢民元党首。しかしその裏には、天安門事件での台頭、法輪功迫害や「厳打」運動、形骸化したWTO公約など、隠蔽された弾圧と強権統治の冷酷な歴史的事実が存在する
WHOと世界銀行によるパンデミック対策計画に対し、投資の算出根拠や資金配分の優先順位を検証した寄稿記事。著者は、既存の公衆衛生への影響や国際機関の説明責任を指摘し、政策決定のあり方に疑義を呈している