国民の命と財産を犠牲に、中共の「新質生産力」の真相とは?
今年6月、アメリカのニューイングランドで休暇を過ごし、ニューヨークのクイーンズ区フラッシングに滞在した。フラッシングのメインストリート北端近くの銀行の窓に、かつて中国人労働者がアメリカの鉄道を建設した歴史的な写真が展示されていた。これはスタンフォード大学の学者の研究に基づくものだ。その写真を見ていると、アメリカ人の中年男性が写真を見ながら感慨深げにため息をついていた。
彼と目が合ったとき、私は礼儀として、「ああ、百年以上前のことですね。その時の中国人労働者は本当に大変だったと言われていますね」と話しかけた。彼は「そうだ、彼らの中国人労働者の扱い方はひどく、私たちアイルランド人にも同じようにひどい扱い方をした」と答えた。
私は驚いて「アイルランド人も?」と聞いた。彼は「鉄道を建設するために、中国人労働者は西から東へ、アイルランド系労働者は東から西へ進み、最終的にユタ州で合流した」と説明した。中国人労働者は低賃金で過酷な条件下で働き、多くの死傷者を出した。アイルランド人も同様で、低賃金で過酷な条件下で働き、多くの死傷者を出した。彼自身もアイルランド系の子孫であると言った。
関連記事
11日、衆議院予算委員会で、片山財務相は中国系スマホ決済が国内で広く用いられ、日本円を介さずに取引が完結しているケースが常態化している実態について、「まさにこの問題は非常に由々しき問題」と述べ、政府として対応していく構えを示した
トランプ大統領の発言による原油価格下落と、中国の燃料高騰、TSMCの過去最高益、日韓台の経済格差を伝える経済ニュース
高市首相とIMFのゲオルギエバ専務理事による会談が行われ、IMF側が日本の経済政策へ支持を表明した。専務理事は同日東京のシンポジウムで「想定外の事態への備え」の重要性について語った
10日の日経平均株価は、中東情勢の早期収束期待から一時1900円を超える大幅反発となった。トランプ米大統領の発言を受けた米株高や原油安を背景に、半導体関連などの主力株が相場を力強く牽引している
トランプ大統領は、イランとの紛争によるエネルギー価格高騰を抑えるため、一部諸国への石油制裁免除を発表した。プーチン氏との会談やロシア産原油の制裁緩和検討にも触れ、早期の事態収束と市場安定化を目指す