COVIDの次は「デジタルパンデミック」か 中国共産党の重要インフラへのウイルス攻撃とは
中国共産党やロシアによるサイバー攻撃の脅威が高まるなか、世界経済フォーラム(WEF)が数年前に発した警告が再び注目を浴びている。WEFの代表であるクラウス・シュワブ氏は、高度なコンピューターウイルスによる「デジタルパンデミック」について警告を発しており、ウイルスの拡散を防ぐには脆弱なデバイスをインターネットから切り離す必要があると指摘した。
クラウス・シュワブ氏は、2020年のCyber Polygonイベントで次のように警告した。
「総合的なサイバー攻撃は電力供給、交通、病院サービス、社会全体を完全に停止させる。COVID-19の危機はこれに比べれば小さな混乱に過ぎない」
関連記事
2月中旬、ロシア軍のIL-20情報収集機が日本周辺へ相次いで飛来。11日の太平洋側・岩手沖への南下に続き、16日には日本海側・島根沖までの飛行が確認
小泉防衛相は、自衛官の処遇改善に関する取り組みを報告。40歳で年収1000万円を超えるモデルケースも提示され、学生らに衝撃を与えた。政府は今年、創設以来初となる俸給表の独自見直しを進める
「海兵隊のグアム移転は抑止力を損なう」。米有力シンクタンクが、在日米軍再編計画の抜本的見直しを提言。普天間基地の継続使用や沖縄への経済優遇策など、中国の台頭に対抗するための衝撃的な戦略転換を解説
中国の王毅外相が「日本は自滅する」と強い言葉で警告した。これは、日本を孤立させ、沖縄を分断し、自衛隊を動けなくするための計算された「3つの罠(世論・心理・法律の戦争)」だ。
13日、ミュンヘン安全保障会議で小泉防衛相が演説。「太平洋・インド洋・大西洋」の結合を掲げ、欧州との連携強化を訴えた