公衆衛生はカルトに乗っ取られた 元WHO医務官の警鐘
WHOはパンデミック条約に「ワンヘルス」という理念を盛り込もうとしている。公衆衛生医で元WHO医務官のデイビッド・ベル氏は、昨年6月に英語版エポックタイムズに掲載された寄稿記事「ワンヘルス、ホリスティック医学、そして心の毒殺」で、この理念に潜むカルト性に警鐘を鳴らした。（翻訳・編集：寺田崚平）
人の健康や幸福は環境や生物圏との調和のなかにあるという考え方は、有史以前から存在する。最近では「ホリスティック（全体論的）」と呼ばれることもある。
一方で、支配欲や権力欲、人を奴隷化して所有しようとする願望だって、有史以前から存在する。肝心なことはいつの時代も同じだ。
関連記事
ドイツは中国の通貨政策や国家補助金、安全保障行動を問題視し、G7など民主主義国による協調対応を提唱。経済と安保の両面で対中姿勢を転換している
ロシアは大規模攻撃を続けるが、死傷者の増大や国内不満で先行きは不透明。ウクライナは欧州支援と技術優位で持ち直し、戦局は一方的劣勢ではなくなりつつある
2026年上半期、中共軍の台湾海峡・西太平洋での活動は大幅減。背景には指揮系統の混乱、装備・維持管理の課題、日米の抑止強化があり、対外行動は全体に抑制的となっている
7月1日、中国本土では対外投資に関する新規則（国務院令第837号）が正式に施行される。この中では、個人による対外投資への規制が新たに加えられ、かつてないほど厳格な内容となっている。
欧州経済の低迷を機に、ケインズ主義の「節約のパラドックス」を痛烈に批判する論評。過剰消費と政府債務が招いたゾンビ国家化を指摘し、真の経済成長には安易な金融緩和ではなく、地道な「貯蓄と投資」こそが必要だと説く