銅の強気相場は、世界的な供給難に加えエネルギー転換や人工知能(AI)技術を支える堅調な需要に後押しされ、少なくとも今後3年間は続くとみられている。写真は2008年3月、チリ・アントファガスタ近郊のエスコンディーダ銅鉱山内の銅カソード工場で撮影(2024年 ロイター/Ivan Alvarado)

銅の強気相場、今後3年続く見通し 供給難とAI需要が支え

[サンティアゴ 12日 ロイター] – 銅の強気相場は、世界的な供給難に加えエネルギー転換や人工知能(AI)技術を支える堅調な需要に後押しされ、少なくとも今後3年間は続くとみられている。チリの首都サンティアゴで15─17日に開催される「CRU世界銅会議」を控え、業界アナリストが見通しを示した。

銅は最も優れた電気伝導性を持つ金属の一つで、モーターやバッテリー、配線で使用されている。その需要は世界経済の健全性を示すバロメーターとして見られており「ドクターカッパー」とも呼ばれる。

資源商社トラフィグラによると、AIサーバーを動かすデータセンターには2030年までにさらに100万トンの銅が必要になる。電気自動車(EV)は内燃エンジンを搭載した自動車の4倍の銅が使用されており、新たな需要が期待されている。

シティのアナリスト、マクシミリアン・レイトン氏は「銅の今世紀2回目の長期にわたる強気相場が定着しつつある」と指摘。向こう3年間で需要が供給を100万トン上回るとして、「今後2─3年間は爆発的な価格上昇の可能性がある」とした。

このほど発表されたリポートの中では、銅価格が26年12月までに1トン=1万2000ドルに達すると予想。10日には14カ月ぶりの高値付近となる約9378ドルで取引されていた。

関連記事
片山さつき財務相は10日の衆院財務金融委員会で、為替市場や原油市場における投機的な動きの加速に強い懸念を示し、政府として万全の対応を取る考えを強調した。
トランプ大統領による2週間の停戦発表を受け、市場が大きく動いた。原油価格は15%超急落し95ドルを割り込む一方、米株先物はダウが約900ドル上昇するなど全面高の展開に。地政学リスク後退への期待が広がる
日本の株式市場で、キオクシアホールディングスの存在感が一段と高まっている。東京証券取引所が公表した2026年3月の銘柄別売買代金によると、同社は16兆3570億円に達し、2022年の市場再編以降、プライム市場の個別銘柄として過去最大を更新した
金価格が歴史的高値から急落し、投資家の間で困惑が広がっている。本記事では、米国の金利政策、地政学リスク、市場のテクニカル面という3つの視点から、現在の下落が一時的な調整かトレンドの終焉かを分析する
過去の停戦局面を野村證券ストラテジストが検証。日米の株価指数は停戦の3〜4週間前から上昇傾向