2020年7月20日、メリーランド州にある米国食品医薬品局(FDA)の標識 (Sarah Silbiger/Getty Images)

日本でも処方されている抗てんかん薬 米医薬品局が「致命的な副作用」を警告

米国食品医薬品局(FDA)は最近の通達で、日本でも処方されている2種類の抗てんかん薬が生命を脅かす副作用を引き起こす可能性があると警告した。自己判断で服用を中止せず、発疹などの症状が現れた場合は直ちに病院を受診するよう呼びかけた。

FDAが警告通達を出したのは抗てんかん薬のレベチラセタムとクロバザム。好酸球増加症と全身症状(DRESS)により「まれではあるが、診断と治療が遅れると生命を脅かす重篤な反応を引き起こす可能性がある」とした。

DRESSは薬剤によるアレルギー反応の一形態であり、発熱、発疹、リンパ節の腫れ、肝臓などの臓器への傷害が挙げられる。FDAは「発疹から始まることもあるが、すぐに進行し、内臓を傷つけ、入院が必要となり、死に至ることもある」としている。

▶ 続きを読む
関連記事
米カリフォルニア州アーケディア市の前市長アイリーン・リー・ワン氏が、中共政府の違法代理人として活動した罪を正式に認めた。量刑審理は10月に予定されている
ホワイトハウス周辺で23日午後6時ごろ、30発に及ぶ銃声が響き、現場は直ちに緊急封鎖態勢に入った。執法当局によると銃撃犯はホワイトハウス外でシークレットサービス要員と交戦して銃弾を受け倒れたという。
ニューヨーク州はこれまで、連邦政府の保健機関が承認・推奨したワクチンのみを義務付けてきた
米下院議員が、外国の敵対勢力、とりわけ中国共産党(中共)が姉妹都市提携を悪用し、米国の国家安全保障を脅かすことを防ぐ法案を提出した。米国の地方自治体は現在、外国の自治体と約1800件の姉妹都市提携を結んでおり、このうち157件は中国の地域社会との提携だという。
米国政府は5月18日、エボラ出血熱の新たな流行を確認しているアフリカ諸国に、過去21日以内に訪問した非米国籍者について、米国への入国を認めない措置を打ち出した。措置の有効期間は30日間