プリンストン大学物理学の名誉教授であるウィリアム・ハッパー氏らは、「歴史的には、CO2 と気温データの両方が現在よりはるかに高いレベルにあった時代もあったが、両者の間にはほとんど相関関係が認められない。現在のCO2レベルは、低い水準にある」と主張している。 (Ian Forsyth/Getty Images)

プリンストン大学、MITの科学者2人がEPAによる気候規制は「デマ」に基づいていると発言(1)

2人の著名な気候科学者が、発電時に排出される二酸化炭素(CO2)を削減しようとする環境保護庁(EPA)の新規則に対して、「科学的に正当な理由もなく米国にとって悲惨な結果となる」と証言した。

プリンストン大学物理学の名誉教授であるウィリアム・ハッパー氏とマサチューセッツ工科大学(MIT)大気科学の名誉教授であるリチャード・リンゼン氏は、広範なデータを引用しながら、「新しい規制を正当化するためのEPAの主張は科学的事実に基づくものではなく、間違いだと証明され続けてきた政治的意見や推測モデルに基づいている」と主張した。

「これらの研究やEPAの規則案には非科学的な分析方法が一般的に採用されており、コンセンサス、ピアレビュー、政府見解、機能しないモデル、データのいいとこ取り、膨大な矛盾データの省略に依存している」とハッパー氏とリンゼン氏は語った。

▶ 続きを読む
関連記事
中国が放った「沖縄主権否定」の衝撃発言。なぜ会見録は消されたのか? 国連を巻き込む「複合法律戦」の全貌と、2026年6月に迫る危機を仲村覚氏の動画が暴いている
指揮・統制など作戦執行にあたって、あらゆる面で高い水準をこなし、数千マイル離れた場所にいるマドゥロ氏を生きたまま拘束するための軍事資産を併せ持つ国はアメリカ合衆国しかないだろう
1月3日、米軍「揺るぎなき決意」作戦でマドゥロ大統領を数時間で拘束。デルタフォース、F-22、チヌーク投入で防空網壊滅。CIAの綿密情報とトランプ命令で電光石火の成功。ベネズエラ軍崩壊、市民歓喜
一見すると、美しい映像と穏やかな語り口で沖縄の歴史をひもとく海外の文化ドキュメンタリー。だが、もしその番組が、沖縄の地位をめぐる国連での議論を後押しする資料として使われる可能性があるとしたら…それは実際に起こっている。
トランプ政権の国家安全保障戦略は、モンロー主義を現代化し、西半球の安定を軸に外交・経済圧力・軍事力を組み合わせて中露や犯罪組織の影響力排除を図る包括的な戦略となっている。