米国でモデルナ製コロナワクチンの臨床試験データが公開　安全性に「重大な疑い」

保守的な公益擁護団体であるディフェンディング・ザ・リパブリック（DTR）は、モデルナ社の新型コロナワクチンの臨床試験データ約1万5千ページを入手し、そのデータが臨床試験の「徹底的な欠如」を示しており、ワクチンの安全性に「重大な疑問」を呈していると主張している。

同団体は最近、米国食品医薬品局（FDA）に対する情報公開法（FOIA）訴訟に成功した結果、モデルナのコロナワクチン「スパイクバックス」に関連する試験と有害事象に関する約1万5千ページの文書を入手し、それを公開すると発表。

記録には、ワクチンに関連する有害事象に関する情報や、2020年12月に米国で初めて緊急使用が承認され、2022年1月に成人に対する完全承認を取得したスパイクバックスの安全性プロファイルに関連する重要な情報が含まれている。

米国立衛生研究所（NIH）のマシュー・メモリ博士が、新型コロナワクチンの接種義務化に反対し、報復として職や医師免許を失う恐怖に直面していた実態が内部メールで判明。組織的な圧力と個人の葛藤を報じる

新たに公開されたデータによると、推奨される多くのワクチンにおいて、子供の接種率が低下傾向にあることがわかった

米公衆衛生総監の次期候補ケイシー・ミーンズ博士は、ワシントンでの上院保健委員会での公聴会で「ワクチン接種を支持する。しかし、すべての患者、母親、親は、自分の体と子供の体に入れる薬について、小児科医と話し合う必要があると思う」と述べた

バイエル社とそのモンサント部門は、新型コロナウイルス（COVID-19）ワクチンの製造業者に対し、モンサントが1980年代に開発し特許を取得した技術をワクチンに使用したと主張し、提訴している

米CDCは1月5日、子供に一律推奨するワクチンの数を、14種類から8種類に絞り込むと発表。これらの変更は、デンマーク、ドイツ、日本の専門家に意見を求めるなど、他国の取り組みを検証した結果に基づいた