【寄稿】日本のサイバーセキュリティはなぜ弱い？ 米軍調査団を仰天させた自衛隊の闇
今日の国防に直結するサイバーセキュリティは、インターネットの存在と表裏一体を成している。しかし、国防の最前線を担う自衛隊では長い間、重要視されてこなかった。米国防総省関係者は「日米関係の最大のネックは、日本のサイバーセキュリティだ」とまで発言している。インターネット黎明期に一体何があったのか。安全保障問題を長らく調査してきた軍事ジャーナリストの鍛冶俊樹氏が解説する。
＊＊＊
松原実穂子さんはNTTチーフ・サイバーセキュリティ・ストラテジストを務め、「サイバーセキュリティ」などの著作を通じて、言論活動を展開して今年2月にはフジサンケイグループの正論新風賞を受賞された、日本のサイバーセキュリティの第1人者と言える方である。
関連記事
中国の王毅外相が全人代会見で米国の「拳は硬い」と認め、中共のイラン支援力不足を露呈。米中関係で台湾に触れず、日中でも高市氏を名指しせずトーンダウン。外交の脆弱さが浮き彫りに
中国外交部の台湾高官訪日に対する非難の裏には、日本の沖縄主権を脅かす「三戦」の罠が潜んでいる。表面的な恫喝に怯むことなく、毅然とした対抗措置と国際社会への情報発信の重要性を説くオピニオン記事
王毅外相の会見の裏に潜む中国の「三戦（法律戦・心理戦・世論戦）」の真の狙いが、日本の自衛権制約と沖縄の主権剥奪にあることを暴き、日本が取るべき対抗戦略を提言するオピニオン記事
トランプ政権の対外政策を国際法の本質から読み解く。国家主権よりも「人権」を優先する国際法の真意を解説し、中国共産党による国連浸透の実態を告発。独裁政権への強硬姿勢が、真の国際秩序を守る道であることを説く
米軍のイラン空爆で中共製防空システムが機能不全に。ベネズエラやパキスタンでも失敗続き。一帯一路パートナーの脆弱さが露呈し、中共の戦略的孤立が深まる。専門家判断の誤りも最高指導部の問題を示唆