米、進む中国との戦争準備　5年以内に開戦か

中国は2022年12月にゼロコロナ政策を止めた。この直後に感染爆発が発生し中国全土で死者が増加。中国各地で火葬場はフル稼働するが、中国共産党は武漢ウイルスによる死者数を認めない。ゲノム解析の中止と公表中止で感染爆発の流れが不明になった。

中国は人間の移動を緩和し感染爆発を外国に輸出する動きに出た。各国は水際対策を強化するが中国は反発。世界が感染対策で対立している陰で軍事的な対立が進行している。アメリカは在日米軍の再編成と同時に地対艦ミサイルを配備して軍事強化を決断。さらに南シナ海ではアメリカ空母打撃群が活動を開始した。

沖縄に駐留するアメリカの第12海兵連隊は地対艦ミサイルを運用する2000人規模の「海兵沿岸連隊（MLR）」に改編される。編成変更は2025年までに完了する予定なので2年以内に実戦化する動きを見せている。

NASAは、月面基地建設や予算再配分による探査加速を鮮明にした。トランプ氏の主導で米国は、中国との宇宙覇権争いで圧倒的優位に立ち、月の戦略的支配を狙う

熊本県にある陸上自衛隊駐屯地に配備された初の「25式地対艦ミサイル」は、射程約1千キロで、中国沿岸および東シナ海の大部分をカバー。この配備により、日本は「遠距離打撃」を実施可能となり、「反撃能力」を備えた。

習近平の側近とみられ、新疆ウイグル自治区などトップを歴任した馬興瑞が重大な規律違反および違法行為の疑いで調査を受けていると新華社が発表した。この事は失脚を意味し、政局は文化大革命以降で最も不安定な局面にあるとされる。

最近、桜の季節に一部の中国人観光客が「桜の木を揺らす」などの迷惑行為を行い、反発が広がっている。一部のSNSやメディアでは、こうした問題を「中国人だから」「中華民族の特性」と一般化する言説も見られるが、事実を正確に捉えておらず、それは中国共産党文化にある

2029年までには完全退役だとも言われているA-10攻撃機。しかしイランの戦場では大活躍。現場からは近接航空支援においてA-10に匹敵する機体は他に存在しないとの声も上がる。筆者は航空支援任務でのF-35の脆弱性を指摘している