東京五輪、米専門家はランサムウェア攻撃などに警鐘を鳴らす
米メディアによると、23日に開幕する東京オリンピックがランサムウェアを含む潜在的なサイバー攻撃を受ける可能性があると、サイバーセキュリティの専門家が警鐘を鳴らした。
米紙ザ・ヒル（The Hill）4日付によれば、米非営利団体「サイバー脅威アライアンス（Cyber Threat Alliance、CTA）」のチーフ・アナリスト、ニール・ジェンキンス（Neil Jenkins）氏は、オリンピックは日本を含む各国にとって、世界に国力や技術進歩などを示す大きな機会だとしながら、「日本と同盟を結んでいない国にとって、サイバー攻撃を通じて日本を当惑させようとする機会を大会期間中に見つけるかもしれない」と懸念を示した。
CTAは昨年、東京オリンピックのサイバーセキュリティに関して報告書をまとめた。今年4月、CTAは報告書の内容を更新した。報告書の中で、CTAは虚偽情報の流布、ランサムウェア攻撃、情報漏えいなど、東京オリンピックにおけるサイバーセキュリティ脅威を警告した。
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