慢性疾患と新型コロナの二重苦で死者が激増＝論文

［ロンドン　１５日　ロイター］ – 世界は慢性疾患罹患率の上昇と伝染病のまん延および公衆衛生政策の失敗という二重苦に悩まされているとする論文が、医学誌「ランセット」に掲載された。

論文は、新型コロナウイルスの出現が肥満や糖尿病といった慢性疾患の罹患率の上昇と重なり、さらに大気汚染などの環境リスクも加わることで、新型コロナウイルス感染症による死者数が激増した、と指摘している。

この論文は世界の疾病負荷を評価するプログラム「ＴｈｅＧｌｏｂａｌＢｕｒｄｅｎｏｆＤｉｓｅａｓｅ」（ＧＢＤ）がまとめたもので、２０４カ国・地域で２８６の死因と３６９の疾病・けが、８７の危険因子を分析。この種の論文としては最も包括的な内容となっている。

インド港湾・海運・水路省の特別書記ラジェシュ・クマール・シンハ氏は、インド船籍で液化石油ガスを積載したタンカー2隻が3月14日にホルムズ海峡を通過し、現在インドへ向かって航行中であると確認した。

米空母「リンカーン」の艦載機による出撃が延べ6千回を超え、イランの核・ミサイル拠点に壊滅的打撃を与えた。テヘランは強硬姿勢を崩さないが、トランプ大統領は水面下での停戦交渉が継続中であると明かした

9日に行われた中共外交部の記者会見で、ロシア国営メディア「ロシア・トゥデイ」の中国駐在記者による質問が波紋を呼んだ。記者は、エストニアのマルグス・ツァフクナ外相が「プーチンの友人は天国、地獄、あるいは刑務所にいる」と述べた発言を引用し、中共側の見解を求めた。

米中首脳会談に向けた調整の難航や、入国禁止措置を受けているルビオ国務長官の同行、会談直後の台湾向け武器売却の可能性などが重なり、中共側は面子維持に苦慮するとみられている。

トランプ政権の第1期には、トランプ氏が北京を介さず直接金正恩と対話した経緯があり、中共は朝鮮半島問題での主導権を失うことを警戒してきたとし、今回の対北接近は、米中首脳会談を前に影響力を示す狙いがあるとの見方も出ている。