インドで「Remove China Apps」が大ヒット　グーグルがまもなく削除

国境地帯で中国との衝突が続いている中、インド国内では中国に対する不満が高まっている。最近、アプリ「Remove China Apps」（中国削除）がインドのGoogle Playストアでヒットし、わずか2週間で500万以上のダウンロードに達した。

インド最大のメディアグループ、The Times Groupが所有、運営する英語ニュースチャンネル「タイムズ・ナウ（Times Now）」によると、「Remove China Apps」はジャイプルに拠点を置くスタートアップ「OneTouchAppLabs」が開発したもので、中国企業が開発したアプリを検出して削除することができるという。

同アプリはサイズが3.5MBで、使い方が非常にシンプル。「今すぐスキャン」ボタンを押せば、インストール済みの中国製アプリが表示され、ごみ箱のアイコンをクリックし、アンインストールすることができる。

同アプリはGoogle Playストアで人気が上昇し続け、すぐに無料ダウンロード可能なアプリのリストで1位に急上昇した。 6月2日の時点で、同アプリは4.9ポイントを獲得し、500万人以上のAndroidユーザーがダウンロードした。

Android OSを研究する独立系サイト「Android Authority」のフィードバックによると、「Google　Pixel 3」スマホに同アプリを使用してみたところ、シャオミ（Xiaomi）の「Mi Remote APP」や「TikTok」を認識したものの、テンセント・ゲームズが開発した「PUBG Mobile」は検出されなかったという。

また、中国製スマートフォンにプリインストールされているアプリを認識できず、Playストアやサードパーティストアからダウンロードしたアプリのみを検出できると、一部のユーザーからの報告もあった。

Playストアの規約では、1つのアプリが端末上の他のアプリに干渉することを禁止しており、「Remove China Apps」に該規約が適用されれば、ストアから削除される可能性があると、Android Authorityは指摘した。

北京時間6月3日午前1時頃、大紀元はPlayストアで同アプリを検索できたが、30分後に再び試したところ、ダウンロードページが削除されていた。

米ビジネスや技術ニュースの専門ウェブサイトであるビジネスインサイダー（Business Insider）は、インドの反中感情は、国内で猛威を振るう中共ウイルスが引き金だと指摘している。インド拠点のネットワークシンクタンク、タクシャシラ インスティテューション（Takshashila Institution）の調査によると、67％のインド人は中国が世界的なウイルスの拡散に責任を負うべきだと考えているという。

今年5月上旬、中印の兵士が再び国境地帯で衝突し、5月19日には双方の交渉が決裂した。25日、インドの関係者は中国（中共）との長期的な対立に向けて準備を進めていて、双方は国境地帯に追加の部隊を派遣していることを明らかにした。 国境の緊張事態はインド国内の反中感情をさらに悪化させた。

インドの技術者で、改革者でもあるソナム・ワンチュク（Sonam Wangchuk）氏は、中国製品をボイコットするようインド国民に呼びかけている。 「インド国民が賢明であれば、自分たちの財布の力を使うべきであり、完全に軍に任せて、銃弾で対応するべきではない 」と述べた。

（大紀元日本ウェブ編集部）