評論
中共ウイルスのパンデミック、終わるグローバル化=専門家
中共肺炎(武漢肺炎、COVID-19)がパンデミックを迎えてから、世界のビジネスパーソンは、グローバル経済による弊害を味わっている。自動車、機械、製薬に至るまで、多くの影響がみられる。
1980年代から始まった経済のグローバル化により、中国は「世界の工場」になり、2001年のWTO加盟により、国際的な中国関係のビジネスも加速した。武漢で中共肺炎が流行すると、中国各地の都市閉鎖で、工場や港湾が閉鎖した。日本や韓国、ドイツの自動車メーカなど多国籍企業は中国製の部品が手に入らなくなり、一時的な生産の停止および減産を余儀なくされた。
米ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、医薬品有効成分(原薬)が中国市場に独占されていることで、ワシントンや欧州では医薬品の供給不足が発生している。2019年7月、米議会の米中経済安全保障審査委員会は、「医薬品の原料の世界市場で、中国の占有率が高まることにより、米国家安全保障上のリスクが高まる」との見解を示した。
関連記事
最近、桜の季節に一部の中国人観光客が「桜の木を揺らす」などの迷惑行為を行い、反発が広がっている。一部のSNSやメディアでは、こうした問題を「中国人だから」「中華民族の特性」と一般化する言説も見られるが、事実を正確に捉えておらず、それは中国共産党文化にある
2029年までには完全退役だとも言われているA-10攻撃機。しかしイランの戦場では大活躍。現場からは近接航空支援においてA-10に匹敵する機体は他に存在しないとの声も上がる。筆者は航空支援任務でのF-35の脆弱性を指摘している
自衛隊元中国大使館侵入事件を巡り、中国側は個別事件を外交問題へ拡大し強く非難した。その言い分は不当なものだが、その根っこには問題の政治化や二重基準など「中国共産党文化」の統治手法がある。
トランプ政権が引き起こす2026年の世界激変を、歴史学者V・D・ハンソンが鋭く分析。イランや中南米での独裁打破と、ロシア・中国への新戦略が、米国を大戦後最大の黄金時代へと導く可能性を説く衝撃の論考
中国共産党(中共)党首・習近平がトランプの訪中延期に気を揉み続けるさなか、一つの知らせがエベレストを越えてネパ […]