中共脱党４２００万の勇士に続け！＝新宿・新大久保で堂々の脱党パレード

【大紀元日本8月18日】厳しい残暑が一変して肌寒い小雨の一日となった17日、東京の新宿・新大久保で、NPO法人日本脱党支援センター主催の脱党パレードが行なわれた。

脱党（中国語「退党」）とは、大陸出身の中国人が自らの意志によって中国共産党のあらゆる組織から離脱し、中国共産党に対して完全なる不支持・反対を表明することを指す。

その勇気ある決意を表明した人は、今年8月現在、全世界で4200万人に達しようとしている。2004年11月に発表された大紀元社説『九評共産党』が起爆剤となったこの脱党運動は、いまや中国共産党がもっとも恐れる大潮流となったのである。

中国外交部の台湾高官訪日に対する非難の裏には、日本の沖縄主権を脅かす「三戦」の罠が潜んでいる。表面的な恫喝に怯むことなく、毅然とした対抗措置と国際社会への情報発信の重要性を説くオピニオン記事

マドゥロ政およびチャベス前政権の下で、ベネズエラはかつて南米で最も豊かな国であり、世界でも上位20位に入る富裕国家の一つとされた地位から、「破綻した産油国」へと転落した。

トランプ政権が、イランの核兵器開発を阻止するため、米軍の特殊部隊を投入して高濃縮ウランを直接奪取する軍事作戦の検討を進めている。昨年の米イスラエルによる大規模空爆以降、核材料の正確な所在が不明となっており、米国とイスラエルは現在、この「消えた核物質」の行方を追跡している

王毅外相の会見の裏に潜む中国の「三戦（法律戦・心理戦・世論戦）」の真の狙いが、日本の自衛権制約と沖縄の主権剥奪にあることを暴き、日本が取るべき対抗戦略を提言するオピニオン記事

消費者の通報を受けたスシロー北京店が、当局の立ち入り検査を受け厳しく処罰。このニュースを受け、同社の株価は急落した。こうした中国人トラブルを紐解くと、彼らが子供の時からの洗脳によって植え付けられた党文化が引き起こしていることがわかる。