袁紅氷・教授、「6・4天安門事件」を分析、「中国共産党は必ず歴史の大審判を受ける」
【大紀元日本6月4日】中国当局に弾圧された1989年の学生民主運動「6・4天安門事件」を実体験した豪州在住の元北京大学法学教授の袁紅氷氏は5月28日、「希望の声」( Ｓｏｕｎｄ Of Ｈｏｐｅ)ラジオの取材を受け、自らの体験を語り、「天安門広場で、大勢の大学生への虐殺が発生した原因と教訓は、中国国民が中国共産党の本質を認識していないことにある」と分析し、「『九評共産党』(大紀元のシリーズ社説)を読み、しかもその伝播を大々的に推進して、はじめて中国共産党の邪悪な本質をはっきり認識でき、中共の暴政を早めに崩壊させ、歴史的審判を受けさせることができる」と話した。
関連記事
アジア全域で、各国は中国共産党（中共）政権に対抗するため、防衛関係を再編している。この変化には、アジア諸国間における新たな防衛協定や既存協定の拡充に加え、米国との防衛関係の強化も含まれる
新華社は一等功を受けたテストパイロット楊勇の試験飛行を報道。空警600や殲15、福建艦の電磁カタパルトが抱える安全性や技術面の課題、早期警戒機開発の実態が浮かび上がった
世界一の長寿企業国・日本。創業1400年の金剛組や500年のとらやなど、300年を超える老舗には利益よりも大切な「家訓」があった。時代が変わっても揺らぐことのない東洋の道徳観「義」の精神と経営の真髄に迫る
米国防総省は調達制度を刷新し、低コスト・大量生産のドローン戦略へ転換。「ガントレット」試験により企業を実戦環境で即時選抜し、迅速配備と技術更新を実現する
ウクライナ軍のドローン主導戦術が、ロシアの大規模装甲攻勢を撃退。低コスト兵器が高価な戦車を無力化し、戦場の構造と戦術を根本から変えつつある