鳥インフルエンザ、世界経済に大打撃の可能性
【大紀元日本11月5日】世界銀行は3日、鳥インフルエンザ大流行による莫大な経済損失がもたされる可能性を警告した。アジア開発銀行(ADB)も同じ見解を示し、アジア地域だけで約2830億ドルを失い、特に香港とシンガポールが大打撃を受けると示唆した。
現在、感染はすでにアジアから、ロシアや、欧州、北米までに蔓延している。クロアチアでも白鳥の感染死が2日確認され、同様に致死性のH5N1ウィルスが検出された。カナダでもこのほど、感染が確認されたという。専門家によれば、H5N1ウィルスは気温20度以下で一番繁殖しやすいので、今秋から来春までが感染のピークを迎えるという。
香港の鳥インフルエンザ研究団体は、昨年の英科学誌「ネイチャー」で致死性のH5N1ウィルスが2001年から中国各地で周期的に感染が確認されていたことを明らかにしていた。
関連記事
イランが戦闘再開に備えてミサイル備蓄を再建し、米国系ハイテクインフラへの攻撃を警告している。海上封鎖や経済難を背景に先制攻撃の懸念が高まる中、イスラエルも警戒態勢を強化。緊迫化する中東情勢を報じる
ゼレンスキー大統領はエネルギー停戦に歓迎の意を示し、ロシアが60日間の停戦に同意すれば、ウクライナ大統領選挙を実施する意向を示した
米国務省高官と中国、日本、韓国などアジア10か国に駐在する米国大使、米国インド太平洋軍司令官らが10月7日、東京で緊急会議を開いた。専門家は、対中戦略や北朝鮮問題、同盟国との連携について幅広く協議したとみている
中国共産党(中共)による米国への浸透、とりわけ大学を利用したスパイ活動への懸念が強まっている。元FBI捜査官で […]
サウジアラビアの首都リヤドの国際空港でテロ攻撃が発生し、12人が死亡、300人以上が負傷した。サウジ主導の連合軍はイエメンのフーシ派による犯行とみて非難し、米トランプ大統領も強く糾弾している