法輪功トロント集会・創始者が脱党ブームを解く

【大紀元日本5月24日】法輪功創始者である李洪志氏は22日、カナダのトロント大学大ホールにて、外国人が中国に対して投資する原因、脱党ブーム、中共が法輪功を迫害する策略および中共時代における中国社会の不安要素などの諸問題について講演した。

同氏によると、目下多くの外国人が中国に投資しているが、その原因は中共が外資を導入するのが上手かったからではなく、また中国に特殊な資源があるからでもない。その根本的な原因とは、中国人が非常に勤勉であることである。ほかの民族の人たちはある程度のお金を儲けると働かなくなるのに対し、中国人は担当する仕事を最後までやり遂げる。この中国人の勤勉さがたくさんの投資者を引き寄せたが、中共はこれらの資金を法輪功への迫害に投入した。

同氏はまた、中国だけでなく世界中で起きている最近の脱党ブームと法輪功に対する迫害についても言及した。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ米大統領は、中国は新型コロナウイルスのパンデミックについて少なくとも10兆ドルを支払う義務があり、各国は被った損害への賠償の内金として、中国に対する債務を全て帳消しにすべきだと主張している。
米中間選挙において、身内に距離を置かれたオバマや遊説を避けたバイデンに対し、トランプは自ら「最高応援団長」として猛烈に全国を駆け回る。逆風の世論調査にも怯まず、強気に自らを売り込む姿を追う
米中間選挙後、米国とイスラエルがイランへの大規模攻撃を再開する可能性が浮上。72時間の集中攻撃やナタンズ近郊の地下核施設が焦点となる中、イランは周辺国との外交交渉を進める一方、ホルムズ海峡封鎖やミサイル攻撃を切り札としている
米露中首脳会談の背景やウクライナ和平の現実、そして身勝手なダブルスタンダードを続けるヨーロッパに対するトランプ政権の冷徹な現実主義を解説した論考
中共の五中全会を前に、全国政協副主席の胡春華が重要会議を欠席し、失脚説や家族の連絡途絶説が浮上した。中共内部関係者は体調不良が理由だと説明する一方、政治的復権は困難との見方を示した