4・25を記念して、アメリカの有名華人が法輪功のパワーについて討議

【大紀元5月3日】6年前の4月25日、1万名以上の法輪功学習者が北京中南海にある国務院陳情所を訪ね、中国共産党の暴力制圧に対してこれまであった「順応か反抗」と異なった「平和的陳情」の道を歩み出した。法輪功への弾圧が開始されて1年後、学習者たちが全世界で迫害の真相を訴え、次第に中国人の持つべく人権と言論の自由を唱える中堅層となりつつある。その理由について、社会経済学者の何清漣氏、「中国人権」の劉青氏主席、「中国宗教弾圧真相調査委員会」発起人の李世雄氏と政治評論家の草庵居士が見解を述べた。

何清漣氏:私は法輪功に対して研究調査を行ったが、法輪功の中では名利が無く、それを起因とする争いもない。お金の使い方に関しても特定のお金を特定の行事に当てるようになっている。たとえば、交流会を行うのに必要なお金は一部の学習者が提供しており、金儲けの概念が無く、非常に純粋だ。それから、法輪功の学習者に社会を引張っていくような、各分野の人材が集まっている。

劉青氏:私は何年間かに渡って法輪功学習者と接触してきたが、彼らは中国の中で人数も多く、最もよい人の集合だと思う。

▶ 続きを読む
関連記事
台湾の最大野党・国民党の幹部が北京を訪れ、国共のシンクタンク対話を行う。中華民国(台湾)大陸委員会の梁文傑副主任委員は29日の記者会見で、中国共産党が中華民国を消滅させるという目的は変わらないと注意を促した。
1月27日、米国はパリ協定から正式に離脱した世界で唯一の国となった。今回の離脱は、トランプ政権による多国間機関への包括的な見直しの一環でもある
専門機関の推計によれば、露ウ戦争の開戦から約4年の間に、ロシア軍の死傷および行方不明者数は120万人を超えたという
張又俠と劉振立の失脚を受け、軍内部では不満と対立の感情が広がり、中央軍事委員会が下した複数の指令が拒まれている状況だという。
ロシア製攻撃ヘリ「Mi-28NE」の受領により軍備を増強するイラン。国内外で緊張が高まっており、対米関係の悪化や国内での大規模な反政府デモ、人権問題が深刻化している