4・25を記念して、アメリカの有名華人が法輪功のパワーについて討議
【大紀元5月3日】6年前の4月25日、1万名以上の法輪功学習者が北京中南海にある国務院陳情所を訪ね、中国共産党の暴力制圧に対してこれまであった「順応か反抗」と異なった「平和的陳情」の道を歩み出した。法輪功への弾圧が開始されて1年後、学習者たちが全世界で迫害の真相を訴え、次第に中国人の持つべく人権と言論の自由を唱える中堅層となりつつある。その理由について、社会経済学者の何清漣氏、「中国人権」の劉青氏主席、「中国宗教弾圧真相調査委員会」発起人の李世雄氏と政治評論家の草庵居士が見解を述べた。
何清漣氏:私は法輪功に対して研究調査を行ったが、法輪功の中では名利が無く、それを起因とする争いもない。お金の使い方に関しても特定のお金を特定の行事に当てるようになっている。たとえば、交流会を行うのに必要なお金は一部の学習者が提供しており、金儲けの概念が無く、非常に純粋だ。それから、法輪功の学習者に社会を引張っていくような、各分野の人材が集まっている。
劉青氏:私は何年間かに渡って法輪功学習者と接触してきたが、彼らは中国の中で人数も多く、最もよい人の集合だと思う。
関連記事
中共やロシア、イランはそれぞれ包括的な戦略的パートナーシップ協定を結んでいるものの、北大西洋条約第5条のような集団防衛の動きは見られない
英紙「フィナンシャル・タイムズ」は、商船三井が所有するコンテナ船が11日未明にペルシャ湾で攻撃を受け船体の一部が損傷したと報じた
心理学者は、世間がUFOについて熱く議論しない理由について、単に証拠が不足しているからではなく、人間の心理の働きが大きく関係している」と指摘した
イタリア政府はこのほど、国家安全保障上の理由から、中国人8人の国外追放を正式決定した。中共産当局によるとみられる「越境弾圧」への関与を理由に明確な法的措置が取られたのは、今回が初めて
著名な中東問題アナリストが、「米国がイランに対して軍事行動を取ったのは、実は中東における中国共産党の布陣を弱体化させ、北京のエネルギーおよび軍事上の支点を断ち切るためであり、将来起こり得る米中衝突に備える狙いがある」と指摘