電気自動車が残した大量の廃棄リチウム電池 新たな汚染源になる可能性
近年、電気自動車(EV)や関連する「グリーンエネルギー」産業が急速に発展しているが、EVは大量のリチウム電池を必要とするだけでなく、大量のバッテリーの廃棄物や有害物質も生み出している。
「グリーンエネルギー」を力強く推進するため、欧州連合(EU)は2022年にある計画を策定し、2035年以降にEU域内で販売されるすべての新車および小型商用車が二酸化炭素を排出してはならないと定めた。つまり、2035年以降、化石燃料を使用する車の販売が禁止されることになる。この規制により、欧米の自動車メーカーは厳しい環境規制に対応するため、新エネルギー車の開発を迫られている。
しかし、これらの電気自動車に使用されているリチウム電池が徐々に老化・劣化するにつれて、質の低い電気自動車が大量に廃棄されるようになり、これらの廃棄されたリチウム電池をどのように処理するかが、人々にとって大きな悩みの種となっている。
関連記事
中国が進める「軍民融合」の実態を解説。商船をミサイル艦へ転換する「中大79」や、戦車を輸送する大型フェリー、さらに「海上民兵」という民間を装う準軍事組織の脅威など、偽装される海上戦略の深層に迫る
世界保健機関(WHO)のパンデミック対策の目玉として鳴り物入りで進められてきた「パンデミック協定」の最終合意が、またも合意不達のまま延期となった。この事は何を意味するのか
日本の象徴である富士山の山頂で、中国人観光客が突然、中国国旗を振りかざした。これに対してアメリカ海兵隊員と推測される人物が日本国旗を振り返した事がXで議論を読んでいる。この出来事から現代中国人の言動に大きな影響を与えている中国共産党文化の毒素が現れている
IMFが中国経済の危機を分析。共産主義の統制が壁となり、国民の消費が進まない歪んだ構造を指摘しています。なぜハイテク投資ばかりで生活が楽にならないのか? 中国が抱える「イデオロギーと経済」の矛盾を解説
ホルムズ海峡の混乱により、世界の注目は紅海の入り口「バブ・エル・マンデブ海峡」へ。ジブチで隣接する米中両軍の基地を比較し、輸送ルートの支配権を巡る現状を解説。米国の圧倒的優位と中国の弱点を解き明かす