2022年5月、ドイツ北中部に位置するフォルクスワーゲンの部品工場では、作業員たちがリチウム、ニッケル、コバルトなどの貴重な原材料を回収するために、バッテリーモジュールの取り出しを試みている(Photo by John MACDOUGALL / AFP)

電気自動車が残した大量の廃棄リチウム電池 新たな汚染源になる可能性

近年、電気自動車(EV)や関連する「グリーンエネルギー」産業が急速に発展しているが、EVは大量のリチウム電池を必要とするだけでなく、大量のバッテリーの廃棄物や有害物質も生み出している。

「グリーンエネルギー」を力強く推進するため、欧州連合(EU)は2022年にある計画を策定し、2035年以降にEU域内で販売されるすべての新車および小型商用車が二酸化炭素を排出してはならないと定めた。つまり、2035年以降、化石燃料を使用する車の販売が禁止されることになる。この規制により、欧米の自動車メーカーは厳しい環境規制に対応するため、新エネルギー車の開発を迫られている。

しかし、これらの電気自動車に使用されているリチウム電池が徐々に老化・劣化するにつれて、質の低い電気自動車が大量に廃棄されるようになり、これらの廃棄されたリチウム電池をどのように処理するかが、人々にとって大きな悩みの種となっている。

▶ 続きを読む
関連記事
経済危機や党内抗争、軍指導部の不在により台湾侵攻すら困難な中国の惨状。一方の米国もインフレと政局混乱を抱える。習近平の権力移行が焦点の5中全会と米中間選挙から、揺らぐ米中の戦略バランスを読み解く
AIで国民を完璧に統制しようとする中国共産党。だが監視が強まるほど市民は本音を偽り、役人は保身に走り、若者は意欲を失っていく。歴史と人間の本性から「AI社会主義」が抱える致命的な限界を読み解く
HBOドラマ『チェルノブイリ』が描く国家の隠蔽とソ連崩壊の真因。mRNAワクチン被害やAIなど現代の「信頼の喪失」と重ね合わせ、同じ末路を辿らないために「真実を語ること」の重要性を鋭く問う論評
対イラン戦争に伴うエネルギー高騰で米国のインフレが悪化している。利上げで財政赤字拡大や景気後退を招くか、見送って物価高を定着させるか。12月会合を前にFRBのウォーシュ議長が直面するジレンマを読み解く
社会の再生は家庭から始まる。「修身斉家」の古典を手がかりに、戦後フランスの一冊『母は、笑顔とともに』を紐解く。一日五分の内省や静かな声、微笑みで家庭に秩序と喜びを取り戻す、現代に響く実践の知恵とは