戦争に備える中国と戦争に備えない日本
世界情勢はウクライナでロシアと欧米が対立しアジアでは中国とアメリカが対立している。さらにウクライナとロシアの戦争はドローンと極超音速ミサイルの性能評価が行われる実験場になっていた。ウクライナの戦場は新旧の兵器が使われるだけではなく、戦い方も第一次世界大戦から現代戦まで幅広く採用されている。
ウクライナは新兵器の実験場となり、次の戦争を想定している国には有益な戦争になった。実際に習近平には人民解放軍に不足したものを感じたと思われる。そこで習近平は国家の安全保障を担当する者たちを集めて「最悪のシナリオ」を想定して備えるように呼びかけた。
関連記事
靖国神社御親拝停止はA級戦犯合祀が原因とする従来説に対し、1975年の政治問題化が契機だったとする新事実を検証
米中間選挙の行方を歴史的前例や世論調査の死角から分析。過去の先例を挙げ、議会勢力図の変動が必ずしも政権の終焉を意味しない本質を鋭く読み解く
中共の台湾侵攻を抑止する鍵は、食料供給の弱点にあるのか。米外交誌の論考は、大豆の輸入依存に着目。戦時の海上輸送の混乱が飼料や食用油の不足を招き、物価高や国民の不満が戦争継続を難しくする可能性を指摘する
米国防総省の「軍事基地90日間独立計画」は世界大戦の兆候なのか。本記事では、サイバー攻撃等のインフラ脅威に備える現実的な国防戦略の背景を解説し、過剰な戦争の憶測の誤りを指摘する
米国防情報局は、中共軍が2030年までに指向性エネルギー兵器を軌道上に配備する能力を備えると予測。米軍の通信・偵察衛星への脅威が増す一方、中共側にも技術や指揮系統の制約がある。米軍は衛星の分散配備や迅速な補充などで対抗する