マスク着用、新型コロナ感染第2波の防止に効果=英調査
[ロンドン 10日 ロイター] – 英ケンブリッジ大学とグリニッジ大学は10日、マスク着用の普及が新型コロナウイルスの伝播を制御可能な水準に抑制し、外出制限との併用で感染拡大の第2波を防止できる可能性があるとする調査結果を発表した。
調査は、ロックダウン(都市封鎖)だけでは感染抑止効果は期待できないが、マスク着用率が十分だった場合には感染率は劇的に減少するとの結果を示したという。
ケンブリッジ大学で研究を主導したリチャード・スタット氏は、新型コロナウイルス感染症に対する効果的なワクチンが開発され、一般に利用可能になるまでの間は、マスク着用の普及と社会的距離の確保や一部の外出制限を併用することが、パンデミック(世界的な大流行)対応と経済活動の再開を両立する上での「容認できる方法」だと指摘した。
関連記事
国連安保理で北朝鮮の核・ミサイル問題を話し合う会合が開かれた。ロシアの反対で国連の監視が難しくなる中、日本は新たな枠組み「多国間制裁監視チーム」で各国と協力し、制裁の抜け穴を防ぐ方針だ
日本から1万4千km離れた資源国・アンゴラ。友好50周年を迎え、茂木外相が現地を訪問。長年の復興支援から、レアアースなどの資源開発を通じた「対等なパートナー」へと進化する両国の最新動向を伝える
茂木外務大臣がアフリカのケニアを出張している最中に、イランのアラグチ外務大臣からわざわざ求められる形で電話会談が行われた
日本の外務大臣として実に42年ぶりとなる歴史的なザンビア訪問。世界有数の重要鉱物を有する同国との絆は、私たちの未来をどう変えるのか?
高市総理はベトナムで演説し、提唱10年を迎える「自由で開かれたインド太平洋(FOIP)」の進化を宣言。宇宙・半導体での日越連携や、エネルギー安保を柱とする「パワー・アジア」構想、安全保障能力強化支援(OSA)の拡充を通じ、地域の自律性を高める新たな指針を示した