李登輝・台湾前総統が『九評共産党』を署名推薦
【大紀元日本11月8日】台湾前総統李登輝が2日、日本博大出版に手紙を送り、博大出版社が出版した大紀元時報社説「九評共産党 (共産党についての九つの評論)」について、中国共産党(中共)からの脱退運動の引き金となった同書の影響力、真の平和の源と評価、「九評共産党」を世に広める博大出版社の努力、さらに中国共産党から脱退する民衆の道徳の高さと勇気を賞賛した。
李登輝前総統は手紙の中、「九評共産党」が引き金となった、中国国内外での中国共産党脱党運動を「世界の民衆―人独りの道徳的覚醒」とし、「中共を速やかに解体する真の平和のみなもと」と評価した。また、「九評共産党」が世に広く読まれるのは、「時代の必然」と称え、「平安のみなもとを希求する人々に」この本を推薦した。
大紀元社説「九評共産党」が去年11月に出版されて以来、すでに21カ語に翻訳され、世界で注目を集めた。韓国でベストセラーの記録の以外、米国で2005年度全国報道賞を受賞した。さらに、この本によって、500万人の中国人がすでにインターネットで脱党宣言を発表しており、「中国共産党を崩壊させる本」と呼ばれている。
関連記事
米軍によるマドゥロ拘束は、中共の経済戦略、とりわけ通貨面での野心に重大な打撃を与えている
トランプ大統領がマドゥロ大統領を拘束するために軍事力を用いる決断を下したことは、南北アメリカにおける中国共産主義の影響力に対する大きな反撃でもある
12月24日に進水準備がほぼ整った北朝鮮の新型弾道ミサイル原子力潜水艦の原子炉の供給にはロシアが関与した可能性があり、これを巡って両国の背後で緊張や対立が生じていると推察される
中国が放った「沖縄主権否定」の衝撃発言。なぜ会見録は消されたのか? 国連を巻き込む「複合法律戦」の全貌と、2026年6月に迫る危機を仲村覚氏の動画が暴いている
指揮・統制など作戦執行にあたって、あらゆる面で高い水準をこなし、数千マイル離れた場所にいるマドゥロ氏を生きたまま拘束するための軍事資産を併せ持つ国はアメリカ合衆国しかないだろう