李登輝・台湾前総統が『九評共産党』を署名推薦
【大紀元日本11月8日】台湾前総統李登輝が2日、日本博大出版に手紙を送り、博大出版社が出版した大紀元時報社説「九評共産党 (共産党についての九つの評論)」について、中国共産党(中共)からの脱退運動の引き金となった同書の影響力、真の平和の源と評価、「九評共産党」を世に広める博大出版社の努力、さらに中国共産党から脱退する民衆の道徳の高さと勇気を賞賛した。
李登輝前総統は手紙の中、「九評共産党」が引き金となった、中国国内外での中国共産党脱党運動を「世界の民衆―人独りの道徳的覚醒」とし、「中共を速やかに解体する真の平和のみなもと」と評価した。また、「九評共産党」が世に広く読まれるのは、「時代の必然」と称え、「平安のみなもとを希求する人々に」この本を推薦した。
大紀元社説「九評共産党」が去年11月に出版されて以来、すでに21カ語に翻訳され、世界で注目を集めた。韓国でベストセラーの記録の以外、米国で2005年度全国報道賞を受賞した。さらに、この本によって、500万人の中国人がすでにインターネットで脱党宣言を発表しており、「中国共産党を崩壊させる本」と呼ばれている。
関連記事
過度な除菌社会に警鐘を鳴らす。免疫システムを「筋肉」のように泥や細菌で鍛えるべきだと説き、自身の体験を交えながら、無菌化しすぎた現代社会に真の健康の在り方を問いかける
貿易は我々を豊かにするが、他国に依存しすぎると逆効果を招く可能性がある
現代のドローン脅威に対し、高額なミサイルで応戦する「コストの非対称性」を指摘。解決策として、安価な新型無人機や、イタリアの技術による低コストで高性能な「ハイテク火砲」の再評価と導入を提言する解説記事
第16回「気候変動に関する国際会議」を詳報。権威あるIPCCの欺瞞を暴く専門家の分析や、若者の「脱・洗脳」を促す活動を紹介する。主要メディアの動揺をよそに、気候リアリズムが勝利を収める転換点を描く
クレジットカードの金利上限規制が、実は低所得層からセーフティネットを奪うという皮肉な現実を解説。自由市場への介入が招く「信用の消失」と、1億人規模に及ぶ経済的悪影響を経済学者が警告する