電力、給水ポンプ、携帯電話の通信網、カード決済システムが同時に機能を停止すれば、私たちが誇るデジタル化された現代生活は、一瞬にして立ち行かなくなる。最近、英国政府は「備えよう（Be Ready）」と題する啓発キャンペーンを開始し、英BBCも全国規模の大停電に備えた極限状況への緊急対応計画を初めて明らかにした。これが世界的に大きな関心を集めている。静かに迫りつつある「ブラックスカイ（Black Sky）」危機は、各国の対応能力を試している。

では、「ブラックスカイ」危機とは一体何なのか。極端な災害が発生したとき、国家と個人はどのように自らを守ればよいのだろうか。

英国の市民保護（Civil Protection）分野の定義によると、「ブラックスカイ」事象とは、極めて長期間にわたり、非常に広い範囲で発生する大規模停電を指す。その深刻さは、給水、商店、現金自動預払機（ATM）、通信ネットワークまでも機能停止に追い込むほどである。

災害を引き起こす原因としては、通常、異常気象や自然災害など暴風雨によって変電所が浸水したり、地域間を結ぶ送電線が破壊されたりするケースなどがあげられる。またサイバー攻撃と設備の故障など、 電力網の設備が自らを保護するために自動停止し、それが連鎖的な障害（Cascading Failure）を引き起こすことで、残された電力網が負荷に耐えられなくなるケースである。

市民の緊急対応分野には、「私たちは無政府状態からわずか9食分しか離れていない（We are nine meals from anarchy）」という有名な言葉がある。これは、3日間（9食）にわたって食料や基本的なサービスが失われるだけで、停電による危機が社会的混乱へと発展しかねないことを警告している。

大停電の連鎖反応　照明が消えた後に何が起こるのか

多くの人は、停電とは単に「照明がつかなくなること」だと考えている。しかし、過去の事例は、ネットワークでつながった現代社会が、想像以上に脆弱であることを示している。

例えば、2015年12月5日に英国ランカスター（Lancaster）で発生した洪水による停電では、6万1500世帯が影響を受けた。

1. 水道・衛生システムの機能停止

貯水池より下流に位置する地域を除き、水道水の供給は電動ポンプに大きく依存している。水を流す力が失われれば、汚水が配管内に滞留して詰まり、室内に逆流する恐れさえある。

2. 金融・小売サービスの停止

カード決済端末が使えなくなり、ATMから現金を引き出すこともできなくなる。ガソリンスタンドも電動ポンプの停止によって営業できなくなる。

3. 携帯電話基地局の機能停止

携帯電話のバッテリーが満充電であっても、地域の基地局の非常用電源が尽きれば、通信電波は完全に途絶える。

4. 緊急サービスへの影響

消防や救急部門が4G・5Gの移動通信網に過度に依存している場合、ネットワークが途絶えることで、緊急出動の指令や調整にも支障が生じる。

国家レベルの最後の防衛線　英国の対応計画と「ブラックスタート」

「ブラックスカイ」の脅威に対し、英国や欧州各国は、電力供給を復旧させるための基準や予備的な防衛体制の整備を進めている。

電力復旧までの時間

英国の国家エネルギーシステム運用機関（NESO）は、2026年末までに「24時間以内に各地域の電力需要の60％を回復し、5日以内に100％の全面復旧を実現する」能力を備えることを目標としている。一方、一般家庭の備蓄については、当面の指針として72時間分が推奨されている。

ブラックスタート（Black Start）の仕組み

電力網全体が停電した状態で、水力発電所やディーゼル発電機を備えた独立型の発電所を利用して、外部電源に頼らずに発電を開始する仕組みである。まず、地域ごとに独立した小規模な電力網を立ち上げ、その後、地域間の電力網を同期させながら接続し、段階的に電力供給を回復させる。

2025年4月28日にイベリア半島で発生した大停電でも、水力発電と国境を越えた電力網を活用してブラックスタートが行われた。

BBCの緊急放送計画

BBCの報道によると、同局は約100人の職員によって、インターネットに接続されていない緊急放送室を運営する計画を立てている。この施設には3日分の物資を備蓄し、ディーゼル発電機を備えたFMラジオ送信塔を通じて、全国に向けて情報を発信する。放送する内容は、英国の最高医務責任者（Chief Medical Officers）が作成した生存のための指針で、1日に必要な飲料水の量や、水を流せないトイレでの排泄物の処理方法などが含まれる。

なぜ「古い」FMラジオに頼るのか

激しいサイバー攻撃や大規模停電が発生した場合でも、FMラジオはインターネットに依存せず、広い範囲に電波を届けることができる。

電池式や手回し式のラジオ、あるいは車載ラジオが1台あれば、必要な情報を受信することが可能である。

個人と家庭が備えるべき72時間分の防災物資

「ブラックスカイ」の脅威を前に、欧州各国や欧州連合（EU）は、市民に対して個人の緊急対応能力を高めるよう呼びかけている。例えば、スウェーデンは7日分、EUと英国は3日分の備蓄を推奨している。

家庭で常備しておくべき物資は以下の通りである。

飲料水と食料： 1人当たり1日最低3リットルの飲料水と、加熱や冷蔵を必要としない高カロリーの保存食。

独立した通信・照明機器： 手回し式または電池式のラジオ、予備の懐中電灯（電池の液漏れを定期的に確認する）、モバイルバッテリー、十分な現金。

衛生用品と医療用品： 常備薬、大型のごみ袋、消毒用品（水を流せない場合の衛生管理に備えるため）

責任編集：孫芸